同じ「窒息」でも分類は別物―死因の種類は"出発点"で決まる

本問は、死亡診断書・死体検案書の「死因の種類」欄の決め方を問う問題である。

死因の種類の分類

死亡診断書・死体検案書では、死因の種類を次の12区分から選ぶ。 ・病死及び自然死（1） ・外因死 　不慮の外因死：交通事故（2）、転倒・転落（3）、溺水（4）、煙・火災及び火焔による傷害（5）、窒息（6）、中毒（7）、その他（8） 　その他及び不詳の外因死：自殺（9）、他殺（10）、その他及び不詳の外因（11） ・不詳の死（12）

原死因で決める

死因の種類は、直接死因ではなく原死因によって決まる。原死因とは「直接に死亡を引き起こした一連の出来事の起点となった疾病や損傷」のことであり、死亡の原因欄（I欄）では、直接死因を最上段に書き、その原因を順に下の段へ書いていき、最も下の段に書かれたものが原死因となる。

考え方

各選択肢について「死に至る一連の流れの出発点は何か」を考える。出発点が疾病（癌、脳梗塞、胃潰瘍など）であれば、途中で気道閉塞、肺炎、腹膜炎、ショックといった経過をたどっても「病死及び自然死」となる。一方、出発点が体の外からの作用（事故・中毒・異物など）であれば外因死となり、そのうち故意でない事故によるものが「不慮の外因死」である。直接の死因が「窒息」や「気道閉塞」でも、その原因が病気によるのか外からの異物によるのかで分類が変わる点に注意する。

死亡診断書と死体検案書の使い分け

・死亡診断書：診療中の患者が、その診療に関連する傷病で死亡した場合に、診療していた医師が交付する。 ・死体検案書：診療中の患者以外の者が死亡した場合や、診療中の患者でも診療していた傷病と関連しない原因で死亡した場合などに、死体を検案した医師が交付する。 ・死体に異状があると認めた医師は、24時間以内に所轄警察署に届け出なければならない（医師法第21条）。外因による死亡が疑われる場合は、この届出の要否を検討する必要がある。

死亡の原因欄の書き方

・I欄：(ア)直接死因、(イ)(ア)の原因、(ウ)(イ)の原因、(エ)(ウ)の原因、の順に因果関係をさかのぼって書く。最下段に書いたものが原死因となる。 ・II欄：直接には死因に関係しないが、I欄の傷病の経過に影響を及ぼした傷病を書く。 ・それぞれに発病（発症）または受傷から死亡までの期間を記載する。 ・「心不全」「呼吸不全」などの終末期の状態だけを書くことは避け、その原因となった疾患を記載する。

原死因の意義

人口動態統計の死因統計は、世界保健機関（WHO）の国際疾病分類（ICD）に基づき原死因で集計される。原死因を正確に記載することが、疾病対策や予防策の基礎資料として重要である。わが国の不慮の事故による死亡では、窒息、転倒・転落、溺死などが多く、高齢者の割合が高い。