診断がついた後に「やってはいけない検査」―子宮体癌と子宮卵管造影の落とし穴
第114回医師国家試験 F問題 第35問
国試問題にチャレンジ
39歳の女性。子宮体癌の治療を希望して受診した。6か月前から不正出血があり,2週前に自宅近くの医療機関を受診し内膜組織診で子宮体癌〈子宮内膜癌〉と診断された。初経は12歳。以後月経不順で,多嚢胞性卵巣と診断された。35歳で結婚し挙児を希望したが,妊娠しなかった。5年前に受けた子宮頸がん検診では異常を指摘されていないという。家族歴に特記すべきことはない。身長155cm,体重86kg。腟鏡診で少量の出血を認める。子宮頸部には肉眼的異常を認めない。妊娠反応は陰性。経腟超音波検査で両側卵巣の多嚢胞性腫大を認める。子宮の経腟超音波像を別に示す。 この患者に行うべきでない検査はどれか。

- a.腹部CT
- b.血糖測定
- c.腹部MRI
- d.子宮卵管造影
- e.子宮頸部細胞診
対話形式の解説
ドクター
医学生
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ドクターまとめ
多嚢胞性卵巣症候群による無排卵、肥満、未経妊(不妊)、糖尿病は、unopposed estrogenを介したエストロゲン依存性(Type I)子宮体癌の代表的な危険因子です。確定診断後の術前評価では、MRIで筋層浸潤・頸部間質浸潤を、CTでリンパ節転移・遠隔転移を評価し、子宮頸部細胞診で頸癌の合併や頸部進展を、血糖測定で合併症と周術期リスクを確認します。一方、子宮卵管造影は子宮腔内に造影剤を加圧注入するため、癌細胞を卵管経由で腹腔内へ散布するおそれがあり、子宮体癌やその疑いがある場合は禁忌です。病期は手術進行期分類で決まり、若年で挙児希望があれば、筋層浸潤のない高分化型類内膜癌などに限って黄体ホルモン療法による妊孕性温存が検討されます。検査を「何のために行うか」「害はないか」という視点で選ぶ姿勢は、あらゆる診療科の術前評価に通じる基本です。
解答・解説
正解はdです
所見の整理
・39歳女性。6か月続く不正出血があり、前医の子宮内膜組織診ですでに子宮体癌(子宮内膜癌)と確定診断されている。 ・初経以降の月経不順と多嚢胞性卵巣の診断歴、経腟超音波での両側卵巣の多嚢胞性腫大から、多嚢胞性卵巣症候群(PCOS)による慢性的な無排卵が背景にあると考えられる。 ・挙児を希望しながら妊娠に至っていない(未経妊、不妊)。 ・身長155cm、体重86kgで、BMI(体格指数)は約35.8と高度の肥満である。 ・子宮の経腟超音波像では子宮内膜が厚く描出され、内膜内に腫瘤性病変を思わせる像がみられる。
病態の考え方
無排卵が続くと黄体が形成されず、プロゲステロンによる拮抗を受けないエストロゲン(unopposed estrogen)が子宮内膜を刺激し続ける。さらに肥満では脂肪組織のアロマターゼによってアンドロゲンからエストロゲンが作られるため、エストロゲン曝露が一層増える。PCOS、肥満、未経妊(不妊)はいずれもエストロゲン依存性(Type I、類内膜癌型)の子宮体癌の代表的な危険因子であり、本症例は閉経前の比較的若い年齢で発症した典型例といえる。
設問の考え方
診断はすでに確定しており、今は治療方針(術式や、妊孕性温存の可否など)を決めるために、病変の広がりと全身状態を評価する段階である。したがって、病期の推定(筋層浸潤、頸部浸潤、リンパ節転移、遠隔転移)と合併症の評価に役立つ検査は行うべきであり、逆に治療方針の決定に役立たず、かえって病状を悪化させるおそれのある検査は行うべきでない。子宮腔内に造影剤を加圧注入し卵管を通して腹腔へ流す検査は、癌細胞を腹腔内へ押し出す危険があり、この観点から禁忌となる。
選択肢考察
- ×a. 腹部CT
行うべき検査である。CTは骨盤内から傍大動脈領域までのリンパ節腫大、腹膜播種、肝転移など、子宮外への進展や遠隔転移の有無を広い範囲で評価するのに適している。胸部まで含めて撮影すれば肺転移の検索も行える。リンパ節転移の可能性は、リンパ節郭清(骨盤・傍大動脈)の範囲を含めた術式の決定に直結する。
- ×b. 血糖測定
行うべき検査である。糖尿病は肥満・高血圧と並ぶ子宮体癌の危険因子であり、高度肥満とPCOS(インスリン抵抗性を伴いやすい)がある本症例では糖尿病の合併を強く疑う必要がある。血糖や糖化ヘモグロビン(HbA1c)を測定して耐糖能を把握し、手術前に血糖を管理しておくことは、術後感染や創傷治癒遅延などの周術期合併症を減らすうえで重要である。
- ×c. 腹部MRI
行うべき検査である。MRIは軟部組織のコントラストに優れ、腫瘍が子宮筋層のどの深さまで浸潤しているか(1/2未満か以上か)、子宮頸部間質に及んでいるかを術前に推定するのに最も有用な画像検査である。筋層浸潤の深さは術前の病期推定やリンパ節郭清の要否の判断に関わる。また、本症例のように若年で挙児希望がある場合、妊孕性温存療法(高用量黄体ホルモン療法)の対象となるのは筋層浸潤がないと考えられる高分化型の類内膜癌などに限られるため、その適応判断にもMRIによる筋層浸潤の評価が欠かせない。
- ○d. 子宮卵管造影
行うべきでない検査であり、これが正解である。子宮卵管造影(HSG)は子宮頸管から子宮腔内へ造影剤を注入し、子宮腔の形態と卵管の通過性をX線で確認する不妊症の検査である。子宮体癌がある状態で行うと、造影剤の流れに乗って内膜の癌細胞が卵管を逆行性に通過し、腹腔内へ散布されるおそれがある。腹腔内に癌が広がれば病期が進み、予後の悪化につながりうる。しかも、癌の診断・病期評価に必要な情報は得られず、本症例の治療方針決定には役立たない。子宮体癌やその疑いがある患者には行ってはならない。
- ×e. 子宮頸部細胞診
行うべき検査である。本症例の子宮頸がん検診は5年前が最後であり、子宮頸癌の合併を除外しておく必要がある。また、体癌が頸部へ進展している場合には頸部の細胞診で異常細胞が検出されることがあり、頸部浸潤の評価の一助となる。頸部表面から細胞を擦過して採取するだけの低侵襲な検査で、癌を散布する危険はなく、術前に行っておくべきである。
子宮体癌の2つのタイプ
・Type I(エストロゲン依存性):類内膜癌が代表で、多くは高分化。子宮内膜異型増殖症を前駆病変とし、閉経前後の比較的若い女性にもみられ、予後は比較的良好である。危険因子は、肥満、未経妊(不妊)、PCOSなどによる無排卵、エストロゲン単独のホルモン補充療法、タモキシフェンの使用、糖尿病、高血圧、早い初経・遅い閉経など、エストロゲン曝露が長くなる状況である。 ・Type II(エストロゲン非依存性):漿液性癌や明細胞癌が代表で、高齢者の萎縮内膜を背景に発生し、悪性度が高く予後不良である。 ・遺伝性要因としてリンチ症候群(大腸癌と子宮体癌が多発する家族歴)も重要である。
診断と術前評価の流れ
・不正出血 → 経腟超音波で内膜肥厚を確認 → 内膜細胞診・内膜組織診で確定診断(必要に応じて子宮鏡下生検や内膜全面掻爬)。 ・確定後は、MRIで筋層浸潤・頸部間質浸潤を、CTでリンパ節転移・遠隔転移を評価する。必要に応じて腫瘍マーカー(CA125など)も参考にする。あわせて子宮頸部細胞診、血糖・HbA1cなど全身状態の評価を行う。 ・病期は手術所見と摘出標本の病理所見に基づいて決める手術進行期分類(FIGO分類)が用いられる。
治療
・基本は手術で、子宮全摘出術と両側付属器摘出術を行い、リスクに応じて骨盤・傍大動脈リンパ節郭清(または生検)を追加する。再発リスクに応じて術後化学療法などを行う。 ・妊孕性温存を強く希望する若年者では、子宮内膜異型増殖症または筋層浸潤のない高分化型類内膜癌に限り、高用量の黄体ホルモン(メドロキシプロゲステロン酢酸エステル)療法が選択肢となる。再発率が高いため、厳重な経過観察が必要である。
子宮卵管造影の主な禁忌
妊娠(またはその可能性)、骨盤内の急性炎症、性器出血の持続、子宮体癌など子宮内の悪性腫瘍(またはその疑い)、ヨード造影剤アレルギーなど。
POINT
・PCOS(無排卵)、肥満、未経妊、糖尿病はエストロゲン依存性子宮体癌の危険因子。 ・子宮体癌の術前評価:MRIで筋層浸潤・頸部浸潤、CTでリンパ節・遠隔転移、子宮頸部細胞診で頸部の評価、血糖などで合併症の評価。 ・子宮卵管造影は癌細胞を卵管経由で腹腔内に散布するおそれがあり、子宮体癌(疑いを含む)では禁忌。 ・病期は手術進行期分類で決める。若年・挙児希望では、筋層浸潤のない高分化型類内膜癌に限り黄体ホルモン療法による妊孕性温存が検討される。
