「病人扱いするのか」と怒る夫―否認の病・アルコール依存症は家族支援から始まる

状況の整理

・相談者は高血圧症で通院中の72歳女性であり、診察を受けているのは本人だけである。相談の対象である夫は、この医師の患者ではない。 ・夫は2年前の退職後に飲酒を始め、最近は外出も減り、朝から飲酒している。退職を契機とした社会的役割の喪失や孤立を背景に、高齢になってから飲酒問題が出現する「遅発型」のアルコール問題が疑われる。 ・朝からの飲酒（いわゆる迎え酒を含む）、周囲から止められても飲酒を続けること、飲酒時の粗暴な行動は、アルコール使用障害（アルコール依存症）を疑わせる所見である。 ・受診を勧めると「病人扱いするのか」と怒る。問題を否認しており、本人に受療の意思がない。

考え方

アルコール依存症は「否認の病」とも呼ばれ、本人が問題を認めず受診を拒むことが多い。このような場合、まず支援の入口となるのは困っている家族である。家族が一人で抱え込まずに相談機関とつながり、本人への適切な関わり方を学び、地域の支援者と連携することで、本人の受診や治療につながることが少なくない。 本例の夫婦はともに高齢と考えられ、介護・健康・生活・虐待などを含めて高齢者とその家族の相談を総合的に受ける窓口が地域包括支援センターである。医師としては、相談者の困りごとを受け止めたうえで、こうした地域の相談機関を紹介するのが最も現実的で適切な対応である。 一方で、医師が診察していない夫に対して医療行為を一方的に進めること（紹介状の作成、訪問診療の依頼、直接の説得）や、差し迫った危険がない段階での警察通報は適切ではない。

地域包括支援センター

介護保険法に基づき市町村（または委託を受けた法人）が設置する機関で、おおむね中学校区などの日常生活圏域ごとに置かれている。保健師、社会福祉士、主任介護支援専門員の3職種が中心となり、次の業務を行う。 ・総合相談支援（高齢者や家族からのあらゆる相談の受付と関係機関への橋渡し） ・権利擁護（高齢者虐待への対応、成年後見制度の利用支援など） ・包括的・継続的ケアマネジメント支援 ・介護予防ケアマネジメント

アルコール問題の相談窓口

地域包括支援センターのほか、保健所、精神保健福祉センター、専門医療機関、断酒会やAA（アルコホーリクス・アノニマス）などの自助グループ、家族会などがある。精神保健福祉センターや保健所では、依存症本人だけでなく家族からの相談も受け付けている。

家族への支援

依存症の本人が治療を拒む場合でも、家族が相談機関とつながることで状況が改善しうる。家族が本人を責めたり後始末を肩代わりしたりする関わりを見直し、望ましい行動を後押しする関わり方を学ぶ家族支援プログラム（CRAFTなど）は、本人の受診率を高めることが示されている。

アルコール依存症のスクリーニング

・CAGE：Cut down（減らすべきと思ったことがある）、Annoyed（飲酒を批判されて腹が立った）、Guilty（飲酒に罪悪感がある）、Eye-opener（朝の迎え酒）の4項目で、2項目以上該当すれば依存症を疑う。 ・AUDIT：WHOが作成した10項目の質問票で、危険な飲酒から依存症までを幅広くスクリーニングできる。 いずれもスクリーニング用であり、診断は面接に基づき診断基準（ICD-11、DSM-5）に従って行う。

高齢者のアルコール問題

退職、配偶者との死別、孤立などを契機に高齢期に飲酒問題が始まる遅発型があり、加齢に伴う代謝能の低下から少量でも影響が出やすい。転倒・骨折、認知機能低下、うつ病、服薬との相互作用などの問題を伴いやすい。