同意なき情報提供が許されるとき―守秘義務と虐待通告の境界線

正解はeです

選択肢考察

1. ×a.  診断のため本人の同意なく患者の家系を調べた。

   家系の情報（家族歴や血縁者の病歴）は、患者本人だけでなく家族のプライバシーにも関わる情報である。家族歴は通常、患者本人への問診で聴取する。より客観的な情報が必要で、血縁者を診療した医療機関に情報提供を求めるような場合には、患者本人に加えて、情報の対象となる家族それぞれからも承諾を得なければならない。診断目的であっても、本人の同意なく家系を調べることはプライバシーの侵害にあたり、不適切である。

2. ×b.  診療の内容を患者の実名を含めてSNSに投稿した。

   実名を含む診療内容は、個人を特定できる秘密情報そのものである。これをSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）に投稿することは、刑法上の守秘義務違反（秘密漏示罪）にあたり、個人情報保護法にも反する。SNSに投稿された情報は拡散して削除が困難であり、患者に重大な不利益を与える。医療倫理上も許されない行為である。

3. ×c.  検体の血液が余ったので本人の同意なく遺伝子配列を解析した。

   診療目的で採取した検体は、本人が同意した目的（その診療に必要な検査）以外に用いてはならない。遺伝子配列は個人を識別しうる情報であり、遺伝性疾患の素因など本人や血縁者にとって重大な意味をもつ情報を含む。余った検体を研究などに用いる場合は、倫理審査委員会の承認を受けたうえで、個別の同意、あるいは将来の研究利用を含めた包括的同意をあらかじめ得ておく必要がある。本人の同意なく解析することは不適切である。

4. ×d.  学習のため本人の同意なく患者の皮膚所見をホームページに載せた。

   皮膚所見の写真だけであれば個人を特定できる可能性は低いと思われがちだが、顔貌・刺青・ほくろ・背景などから本人が特定されるおそれがあり、本人が見れば自分のものだとわかる。教育目的であっても、インターネット上に公開する際には患者の同意（原則として文書）を得なければならない。同意なく公開することはプライバシーの侵害であり不適切である。

5. ○e.  虐待が疑われるため家族の同意なく児童の情報を児童相談所に通報した。

   児童虐待の防止等に関する法律（児童虐待防止法）では、虐待を受けたと思われる児童を発見した者は、速やかに市町村、福祉事務所または児童相談所に通告しなければならないと定めている。虐待が「疑われる」段階で通告してよく、確証は不要である。また同法は、守秘義務に関する法律の規定が通告義務の遵守を妨げるものと解釈してはならないと明記しており、保護者の同意なく通告しても守秘義務違反にはならない。加えて、医師など児童の福祉に職務上関係のある者は、虐待の早期発見に努めるべき立場にある。保護者が虐待の当事者である可能性を考えれば、家族の同意を求めることはかえって児童を危険にさらしうる。したがって適切な行動である。