イニシャルでも危ない？―症例報告で患者を守る「同意」と「匿名化」

症例報告とは、診療の中で経験した珍しい病態・経過・治療反応などを、学会発表や論文の形で医療者全体に共有するものである。医学の進歩に役立つ一方で、患者本人が意図しない形で個人情報が広まるおそれがある。そのため症例報告では、次の二つが基本原則になる。 【原則1】患者本人（本人が判断できない場合は代諾者）に、発表の目的・内容・個人情報の扱いを説明し、同意を得る。 【原則2】発表内容から患者個人を特定できないようにする（匿名化）。報告の学術的な価値に必要な情報だけを残し、それ以外の個人に結びつく情報は削るか、ぼかした形にする。 わが国では、外科関連学会協議会が作成した「症例報告を含む医学論文及び学会研究会発表における患者プライバシー保護に関する指針」が多くの学会で参照されている。この指針では、氏名・イニシャル・呼び名を記載しないこと、日付は特定につながらない範囲で年月までにとどめること、顔写真は目を隠すなどの加工をすること、などが定められている。また、多くの医学雑誌は国際医学雑誌編集者委員会（ICMJE）の勧告に沿って、投稿時に患者の同意書の取得を求めている。 本問では、選択肢のうち「同意を得る」という原則1に合致するものだけが適切であり、ほかはいずれも個人の特定につながる情報を掲載するものである。

症例報告における個人情報保護の主な留意点（外科関連学会協議会の指針の要旨）

・氏名、イニシャル、呼び名は記載しない。 ・住所は記載しない。疾患の発生場所が病態に関係する場合は、区域（都道府県や市町村）までにとどめる。 ・日付は、個人が特定されないと判断される場合に年月までとする。 ・他の医療機関の受診歴は、個人が特定されない範囲で記載する（施設名や所在地は原則として書かない）。 ・診療科名は、特定につながらない範囲で記載する。 ・顔写真は目を隠す。眼疾患の場合は顔全体がわからないよう眼球のみの写真とする。 ・症例番号（カルテ番号）、生年月日、本籍、職業の詳細などは記載しない。 ・以上の配慮をしても個人が特定される可能性がある場合は、患者本人（または代諾者）から発表に関する同意を得る。

同意取得の実際

近年は、特定の可能性の有無にかかわらず、症例報告では患者本人の同意を文書で得ることが一般的になっている。国際的にも、ICMJE（国際医学雑誌編集者委員会）の勧告により、識別可能性のある情報を含む報告では書面による同意が求められる。亡くなった患者の場合は遺族の同意を得るなどの対応をとる。

関連する考え方

個人情報保護法では、本人を識別できる情報（氏名、顔画像、生年月日など）に加え、他の情報と照合することで本人を識別できるものも個人情報に含まれる。症例報告では「単独では特定できなくても、組み合わせると特定できる」情報に注意することが重要である。