StudyMed医師国家試験

「透析になっても産みたい」―ハイリスク妊娠で医師が選ぶべきは説得ではなく伴走

第109回医師国家試験 H問題 第21問

国試問題にチャレンジ

第109回 H問題 第21問

34歳の女性。月経が遅れ妊娠の可能性があるため,慢性糸球体腎炎で長く通院中の主治医の外来を受診した。28歳から慢性糸球体腎炎に罹患しており,妊娠・出産により透析になる可能性があるため避妊を指導されていた。妊娠反応は陽性であった。夫とともに面談を繰り返したが,本人の「透析になってもよいから子供を産みたい」という強い希望は変わらない。  対応として正しいのはどれか。

  1. a.弁護士に連絡する。
  2. b.産科医を含めたチームで対応する。
  3. c.指示に従わないことを理由に診療しない。
  4. d.透析になったら医療保険の適用にならないと説明する。
  5. e.夫に人工妊娠中絶のための内服薬の入手方法を紹介する。

対話形式の解説

ドクタードクター
今回は、慢性腎臓病を抱える女性が妊娠し、リスクを承知のうえで出産を強く望んでいる場面で、医師がどう振る舞うべきかを問う問題だ。着眼点は「誰が決めるのか」と「決まったあと医療者は何をするのか」の2つ。まずは率直に、どう感じたかな。
医学生医学生
正直、医学的には妊娠継続を勧めにくいと思いました。主治医としては、もう一度中絶を勧めるべきなのかなと迷います。
ドクタードクター
その迷いは自然だよ。でも、妊娠を続けるかどうかは医師が決めることではない。医師の役割は、リスクを正確に説明して本人と家族が納得して選べるようにすること、つまりインフォームド・コンセントだ。この患者さんは夫と一緒に何度も面談を重ねたうえで、意思が変わっていない。
医学生医学生
医療倫理の講義で習った4原則でいうと、無危害と自律尊重がぶつかっている状況ですね。
ドクタードクター
その通り。母体の腎機能を守るという無危害と、出産したいという自律尊重が対立している。ただ、十分な説明を経た本人の意思がはっきり示されている以上、その選択を前提に、危害をいかに小さくするかを考えるのが医療者の仕事になる。説得から伴走へ、役割が切り替わるんだ。
医学生医学生
そうなると、腎臓内科の主治医だけで管理するのは難しそうですね。
ドクタードクター
まさにそこが正解のポイント。産科医を含めたチームで対応するのが適切だ。慢性腎臓病合併妊娠では腎機能の悪化、加重型妊娠高血圧腎症、流産・早産、胎児発育不全などが起こりやすい。腎臓内科医、産科医、新生児科医に加え、助産師や薬剤師、医療ソーシャルワーカーも含めて、周産期医療体制の整った施設で診ていくのが望ましい。
医学生医学生
なぜ妊娠で腎臓への負担が増えるんでしょうか。
ドクタードクター
妊娠中は腎血流量と糸球体濾過量が非妊時より30〜50%ほど増える。健康な腎臓なら対応できるけれど、もともと機能が落ちている腎臓には過剰な負荷になり、非可逆的に悪化して透析導入に至ることがあるんだ。では、ほかの選択肢も見ていこう。弁護士に連絡する、というのはどうだろう。
医学生医学生
医師の指示に従わなかったので、後でトラブルになったときのため……と考えたくなりますが。
ドクタードクター
気持ちはわかるけれど、本人が出産を望むことは法的な紛争ではない。必要なのは法律家ではなく、本人の決定を支える医療体制だよ。では、指示に従わないことを理由に診療しない、は?
医学生医学生
それは医師法の応招義務に反すると思います。正当な理由なく診療を拒めないはずです。
ドクタードクター
そう。妊娠・出産を望むことは女性の正当な権利で、避妊指導に従わなかったことは診療拒否の理由にならない。むしろハイリスク妊娠だからこそ、継続的な診療が欠かせない。次に、透析になったら医療保険が使えないと説明する、という選択肢は?
医学生医学生
そんな話は聞いたことがありません。脅して考えを変えさせようとしているように見えます。
ドクタードクター
鋭いね。これは事実に反する。慢性腎不全の人工透析は医療保険の対象で、特定疾病として自己負担に月額の上限があり、身体障害者手帳や自立支援医療などの公的支援もある。誤った情報で判断を誘導するのは説明義務違反だ。そして最後、夫に中絶用の内服薬の入手方法を紹介する、というもの。
医学生医学生
本人の意思を無視していますし、薬を個人で手に入れるのも問題がありそうです。
ドクタードクター
これは絶対に選んではいけない禁忌肢だね。まず本人の自己決定権を踏みにじっている。さらに日本の人工妊娠中絶は母体保護法に基づき、指定医師が行う場合に限って堕胎罪の適用が除外されている。経口中絶薬は2023年に国内承認されたけれど、指定医師の管理下で投与するもので、個人で入手して服用することは認められていない。出題当時は国内未承認だった。
医学生医学生
整理すると、決めるのは本人で、医療者は決定後にそれを安全に実現するためのチームをつくる、ということですね。
ドクタードクター
その理解で完璧だ。最後に臨床の注意点を押さえよう。腎疾患合併妊娠で最も重要なのは血圧管理で、メチルドパ、ラベタロール、ニフェジピンなどを使う。ACE阻害薬やARBは羊水過少や胎児の腎障害を起こすため妊娠中は使わない。
医学生医学生
腎臓内科の実習で、ARBを飲んでいる若い女性に妊娠の予定を確認していたのはそのためだったんですね。
ドクタードクター
そう、妊娠可能年齢の女性にはとても大事な確認だ。そして妊娠中は血圧、腎機能、尿蛋白、胎児発育を継続的に評価し、母体の腎機能が著しく悪化した場合には妊娠の中断も含めて、改めて本人と話し合う。本人の選択を尊重することと、安全のための判断を放棄しないことは両立するんだ。理想をいえば、慢性腎臓病の女性には腎機能と血圧が安定した時期に計画的に妊娠できるよう、普段から相談の窓口を開いておくことも大切だね。

まとめ

妊娠を継続するか否かは医師ではなく、十分な説明を受けた本人(と家族)が決めるものであり、意思が固まった後の医療者の役割は、その選択を安全に実現するための支援に移ります。慢性腎臓病合併妊娠は、妊娠による腎血流量・糸球体濾過量の増加を背景に腎機能悪化、加重型妊娠高血圧腎症、早産、胎児発育不全などをきたしやすいハイリスク妊娠であり、産科医・腎臓内科医・新生児科医などの多職種チームで管理します。指示に従わないことを理由にした診療拒否は応招義務に反し、透析が保険適用外という説明は事実誤認、本人の意思に反して中絶手段を家族に教えることは自己決定権の侵害かつ母体保護法上も許されません。妊娠中は血圧管理が最重要で、ACE阻害薬・ARBは胎児毒性のため使用しません。医学的に望ましい選択と患者の希望が食い違う場面でどう寄り添うかは、医療倫理の4原則を臨床で生かす力そのものです。

解答・解説

正解はbです

状況の整理

・34歳女性。28歳から慢性糸球体腎炎で通院しており、妊娠・出産を契機に腎機能が悪化して透析導入に至るおそれがあるため、主治医から避妊を指導されていた。 ・今回、月経の遅れから妊娠反応を確認したところ陽性であった。 ・夫を交えて何度も面談を行ったが、「透析になってもよいから子供を産みたい」という本人の意思は揺らがない。

本問で問われていること

腎疾患を合併したハイリスク妊娠について、医学的には妊娠継続に大きな危険がある一方、本人は十分な説明を受けたうえで出産を強く希望している。このような場面で医師がとるべき姿勢が問われている。

考え方

妊娠を継続するか中断するかは、医師が決めるものではない。医師はリスクを十分に説明し(インフォームド・コンセント)、本人と夫が納得して選んだ結論を尊重する(自己決定権の尊重)。本例では繰り返しの面談を経ても本人の意思は変わっておらず、意思決定のプロセスはすでに踏まれている。そうであれば、医療者の役割は「本人の選択をいかに安全に実現するか」へと移る。 慢性腎臓病(CKD)合併妊娠では、腎機能の悪化、妊娠高血圧症候群(とくに加重型妊娠高血圧腎症)、流産・早産、胎児発育不全、死産などが起こりやすい。このため、腎臓内科の主治医だけで抱え込むのではなく、妊娠・分娩管理を担う産科医、早産児に備える新生児科医、必要に応じて助産師・看護師・薬剤師・医療ソーシャルワーカーなどを含めた多職種チームで、周産期医療体制の整った施設において管理するのが適切である。 また、診療拒否や不正確な説明、違法・不適切な中絶手段の示唆は、医師の応招義務・説明義務や医療倫理に反する。

選択肢考察

  1. ×a.  弁護士に連絡する。

    本人の出産希望は法的な紛争ではなく、妊娠継続の判断に弁護士の関与は不要である。必要なのは十分な説明と、本人の決定を支える医療体制づくりであって、法律家に相談すべき問題は生じていない。

  2. ○b.  産科医を含めたチームで対応する。

    十分な説明を受けたうえでの本人の意思を尊重し、妊娠を安全に継続させるための体制を整えるのが医療者の責務である。CKD合併妊娠は腎機能の増悪、加重型妊娠高血圧腎症、早産、胎児発育不全などのリスクが高いハイリスク妊娠であり、妊娠・分娩管理を担う産科医は不可欠である。腎臓内科医・産科医・新生児科医などが連携し、血圧・腎機能・尿蛋白・胎児発育を継続的に評価して、腎機能が著しく悪化した場合の妊娠中断の判断も含めて対応する。

  3. ×c.  指示に従わないことを理由に診療しない。

    医師法第19条の応招義務により、医師は正当な事由なく診療を拒んではならない。妊娠・出産を望むことは女性の正当な権利であり、医師の避妊指導に従わなかったことは診療を拒む正当な理由にならない。むしろ、ハイリスク妊娠であるからこそ継続的な診療が必要である。

  4. ×d.  透析になったら医療保険の適用にならないと説明する。

    事実に反する説明である。医師の指示に反した結果であっても、透析療法は医療保険の対象となる。慢性腎不全による人工透析は高額長期疾病(特定疾病)に指定されており、自己負担には月額の上限が設けられている。さらに身体障害者手帳の取得や自立支援医療(更生医療)などの公的支援も利用できる。誤った情報で患者の判断を誘導することは説明義務に反する。

  5. ×e.  夫に人工妊娠中絶のための内服薬の入手方法を紹介する。

    禁忌肢である。第一に、出産を望む本人の意思に反して夫に中絶の手段を教えることは、自己決定権を踏みにじる行為である。第二に、わが国の人工妊娠中絶は母体保護法に基づき、本人(および原則として配偶者)の同意のもと、指定医師が行う場合に限って刑法の堕胎罪の適用が除外されている。経口中絶薬(ミフェプリストンとミソプロストールの組み合わせ)は2023年に国内で承認されたが、妊娠9週0日(63日)以下を対象に、母体保護法指定医師の管理下で投与するものとされており、個人で入手して服用することは認められていない。本試験の実施当時は国内未承認であり、個人輸入した薬剤での中絶は堕胎罪に問われうる行為であった。いずれにしても、医師が家族に入手方法を紹介することは許されない。

CKD合併妊娠のリスク

・妊娠中は腎血流量と糸球体濾過量(GFR)が非妊時より約30〜50%増加し、腎臓への負担が増す。もともと腎機能が低下している場合、妊娠を契機に腎機能が非可逆的に悪化し、透析導入に至ることがある。 ・母体側:腎機能の増悪、蛋白尿の増加、高血圧の悪化、加重型妊娠高血圧腎症。 ・胎児側:流産、早産、胎児発育不全、死産。 ・妊娠前の腎機能が低いほど、また高血圧や高度蛋白尿を伴うほどリスクが高い。そのため、CKD患者では腎機能と血圧が安定した時期に計画的に妊娠することが勧められる。

妊娠中の管理の要点

・血圧管理が最も重要である。高血圧は腎機能を確実に悪化させる。 ・降圧薬はメチルドパ、ラベタロール、ニフェジピンなどを用い、ACE阻害薬・ARBは胎児毒性(羊水過少、腎障害など)があるため妊娠中は使用しない。 ・腎機能、尿蛋白、血圧、胎児発育を定期的に評価し、母体の腎機能が著しく悪化する場合は妊娠の中断(ターミネーション)も検討する。

医療倫理の原則

・自律尊重(自己決定権)、善行、無危害、正義の4原則。 ・本例では「無危害(母体の腎機能を守る)」と「自律尊重(出産の希望)」が対立しているが、十分な説明を経た本人の意思が示されている以上、その選択を前提に危害を最小化する方策をとる。

関連法規

・医師法第19条:応招義務(正当な事由なく診療を拒んではならない)。 ・母体保護法:人工妊娠中絶は妊娠22週未満に、指定医師が本人および配偶者の同意を得て行う(配偶者が不明・意思表示不能・死亡した場合などは本人の同意のみで足りる)。

POINT

・妊娠継続の可否は、十分な説明のうえで本人(と夫)が決める。医師は自己決定を尊重する。 ・本人の決定後は、その選択を安全に実現する方向へ支援する。CKD合併妊娠は産科医を含む多職種チームで管理する。 ・医師の指示に従わないことは診療拒否の正当な理由にならない(応招義務)。 ・透析は医療保険の対象であり、特定疾病として自己負担上限がある。 ・本人の意思に反する中絶の示唆、正規の医療を経ない中絶薬の入手の紹介は禁忌。 ・CKD合併妊娠では血圧管理が最重要。ACE阻害薬・ARBは妊娠中禁忌。

※問題・正答は厚生労働省の公開資料をもとに掲載しています。