時間との闘い「72時間の壁」―大地震直後、医療は何を最優先するか

問われていること

災害医療では、発災からの時間経過（災害サイクル）によって必要とされる医療・保健活動が変わっていく。本問は、大規模地震の発生から48時間以内という「超急性期」に、何を最優先すべきかを問うている。

考え方

発災直後に最も重要なのは「救える命を救う」ことである。地震では倒壊した建物や家具の下敷きになった人、生き埋めになった人が多数発生する。こうした人々は、圧迫による外傷、クラッシュ症候群（長時間圧迫された筋肉が壊死し、救出・圧迫解除後に高カリウム血症や急性腎障害などを来す病態）、脱水、低体温などによって、時間が経つほど生存の可能性が急速に下がる。一般に、救命できる可能性が大きく残っている目安は発災後72時間以内とされ（いわゆる「72時間の壁」）、48時間以内はまさに捜索・救助と救命医療に全力を注ぐ時期である。 これに対し、感染症対策（予防接種など）、心のケア、避難所の衛生管理、住まいの再建といった活動は、いずれも被災者支援として不可欠ではあるが、生命の危機が差し迫った人の救出に比べれば時間的猶予がある。したがって、優先順位を判断する際は「その対応が遅れると直ちに死亡につながるか」という観点で選択肢を比べるとよい。

災害サイクルと主な活動

時期の区分や呼び方は資料によって多少異なるが、おおむね次のように整理される。 ・超急性期（発災から72時間程度まで）: 捜索・救助、トリアージ、救命処置、重症者の後方搬送。DMAT（災害派遣医療チーム）が主に活動する時期である。 ・急性期（〜1週間程度）: 避難所の開設と運営、慢性疾患患者の治療継続（薬の確保など）、医療救護班の巡回診療。 ・亜急性期（〜1か月程度）: 避難所の衛生管理、感染症対策、深部静脈血栓症（いわゆるエコノミークラス症候群）の予防、心のケアの本格化。 ・慢性期・復興期（1か月以降）: 仮設住宅への移行、地域医療の再建、長期的なメンタルヘルス支援、孤立化の防止。

救出と生存率

阪神・淡路大震災（1995年）では、倒壊家屋の下敷きになった人の多くが、消防や自衛隊ではなく近隣住民によって救出され、その生存率は高かったとされる。公的な救助が届く前の「自助・共助」が初期の救命に大きく寄与したことを示しており、地域防災の重要性を裏づける事例である。東日本大震災（2011年）では津波による犠牲が中心であったが、発災直後に不明者の捜索・救助を最優先とする原則は変わらない。

クラッシュ症候群

倒壊物などで四肢が長時間圧迫されると筋肉が壊死する。救出によって圧迫が解除されると、カリウム、ミオグロビン、乳酸などが一気に全身へ流れ込み、高カリウム血症による致死的不整脈、ミオグロビン尿による急性腎障害、循環血液量減少性ショックを起こしうる。救出前からの大量輸液や、透析が可能な施設への搬送が重要である。