正体不明の液体を浴びたとき、職場に何を問い合わせるか―SDSから始まる化学物質曝露の診療

所見の整理

・35歳男性が勤務中に液体の化学物質を全身に浴び、2時間後に来院した。 ・2週間前に配置転換で現在の作業に就いたばかりで、本人は扱っていた物質の名称や性質をよく知らない。つまり原因物質は不明であり、長期間の慢性曝露ではなく、今回の事故による急性曝露が問題となっている。 ・曝露直後に緊急シャワーと洗眼を行っており、現場での水による除染（汚染物質を洗い流すこと）は一応済んでいる。 ・意識清明でバイタルサインは安定しており、今すぐ生命が脅かされる状態ではない。 ・眼瞼結膜・眼球結膜の充血と顔面皮膚の発赤があり、化学物質による眼と皮膚の障害（化学熱傷・刺激性皮膚炎など）が起きている。

何が問われているか

化学物質による急性の労働災害で、原因物質が分からない状況である。治療方針を決めるには、次の情報が必要になる。 (1) どんな物質を浴びたか（物質名、酸性かアルカリ性か、揮発性・経皮吸収性、全身毒性、解毒薬の有無、推奨される応急処置） (2) どのように、どれだけ曝露したか（曝露経路、量、時間、吸入や経口摂取の可能性） (3) 事故前の健康状態（今回の検査値と比べるための基準値、既往歴） 本問では、勤務先に照会できる資料のうち、上記のどれにも当たらず、急性化学物質曝露の治療方針決定に役立たないものを選ぶ。メンタルヘルス不調の一次予防を目的とするストレスチェックの結果がそれに当たる。 なお、原因物質が揮発性であったり衣服に残っていたりする場合は、医療者が二次的に曝露するおそれもある。物質の情報を早く得ることは、患者の治療だけでなく医療者を守るためにも重要である。

SDS（安全データシート）

・労働安全衛生法などで定められた制度で、危険性・有害性のある化学物質を譲渡・提供する際に、相手方へSDSの交付とラベル表示が義務付けられている。 ・記載項目は国際的に統一された16項目（化学品と会社の情報、危険有害性の要約、組成、応急措置、火災時の措置、漏出時の措置、取扱いと保管、ばく露防止と保護措置、物理的・化学的性質、安定性と反応性、有害性情報、環境影響情報、廃棄上の注意、輸送上の注意、適用法令、その他）である。 ・事業場は、労働者がSDSをいつでも見られるようにしておく必要があり、事故の際には医療機関に提供することで治療に役立てられる。

健康診断の種類

・一般健康診断：雇入れ時健診、定期健診（1年以内ごとに1回）、特定業務従事者健診（深夜業など、6か月以内ごとに1回）など。 ・特殊健康診断：有機溶剤、特定化学物質、鉛、四アルキル鉛、電離放射線、高気圧作業、石綿などの有害業務に就く労働者が対象。雇入れ時、配置替え時、および6か月以内ごとに1回行う。じん肺健診や歯科医師による健診もある。

ストレスチェック制度

・2015年12月から、常時50人以上の労働者がいる事業場で年1回の実施が義務付けられている（50人未満は当面努力義務であったが、法改正により今後義務化される予定である）。 ・結果は実施者（医師・保健師など）から本人に直接通知され、本人の同意なく事業者に伝えることはできない。 ・高ストレスと判定され、本人が申し出た場合は医師による面接指導を行い、事業者は必要に応じて就業上の措置をとる。 ・目的はメンタルヘルス不調の一次予防であり、うつ病などを診断するための検査ではない。

化学物質に曝露した直後の対応の原則

・まず医療者自身の防護をする（手袋、ガウン、ゴーグルなどの個人防護具）。 ・汚染された衣服を脱がせ、大量の流水で除染する。眼は長時間洗い続ける（特にアルカリは組織の深くまで浸透するため念入りに行う）。 ・原因物質を特定し（SDS、容器のラベル、事業場への照会、中毒情報センターへの問い合わせ）、物質に応じた治療や解毒薬の使用を検討する。