検診で選ばれるのは「死亡率を下げると証明された方法」だけ―乳がん検診とマンモグラフィ

我が国の対策型乳がん検診の検査方法を問う問題である。 がん検診には「対策型検診」と「任意型検診」がある。対策型検診は、集団全体のがん死亡率を下げることを目的とした公共的な予防対策であり、市区町村が住民を対象に公費で行う住民検診がこれにあたる。そのため、死亡率減少効果が科学的に証明され、不利益（偽陽性による不要な精査、過剰診断、放射線被曝など）を上回る利益が確認された方法だけが採用される。一方、任意型検診は人間ドックなどで個人が自らの死亡リスクを下げるために任意で受けるもので、検査方法は医療機関ごとに提供される。 対策型検診の内容は、厚生労働省の「がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針」で定められている。乳がん検診については、40歳以上の女性を対象に、2年に1回、問診と乳房エックス線検査（マンモグラフィ）を行うこととされている。マンモグラフィは、触知できない早期の乳癌や微細石灰化を検出でき、死亡率減少効果が確認されている唯一の方法である。かつては視触診も検診項目に含まれていたが、単独での有効性が認められないことから、現在の指針では推奨されていない。

我が国の対策型がん検診（厚生労働省の指針）

・胃がん：50歳以上、2年に1回、問診＋胃部エックス線検査または胃内視鏡検査（胃部エックス線検査は当分の間、40歳以上に年1回実施も可） ・大腸がん：40歳以上、年1回、問診＋便潜血検査（免疫法、2日法） ・肺がん：40歳以上、年1回、質問（問診）＋胸部エックス線検査、重喫煙者には喀痰細胞診を併用 ・乳がん：40歳以上の女性、2年に1回、問診＋マンモグラフィ ・子宮頸がん：20歳以上の女性、2年に1回、問診・視診＋子宮頸部細胞診・内診。30〜60歳ではHPV検査単独法（陰性なら5年に1回）も選択可能となった

対策型検診に含まれないもの

前立腺がんのPSA検診は、死亡率減少効果と過剰診断などの不利益とのバランスが明確でないことから、対策型検診には含まれていない（任意型検診や一部自治体の独自事業として行われている）。乳房の視触診・超音波、CT、MRI、腫瘍マーカーなども対策型検診の検査項目ではない。

がん検診の不利益

偽陽性による不要な精密検査と心理的負担、偽陰性による安心感、生命予後に影響しない癌まで見つけてしまう過剰診断、検査の偶発症（被曝、内視鏡による穿孔など）がある。対策型検診はこれらの不利益を考慮したうえで、利益が上回る方法に限定される。

乳癌の疫学

乳癌は日本人女性で罹患数が最も多いがんであり、罹患率は40歳代後半から60歳代にかけて高い。これが検診開始年齢を40歳とする根拠の一つである。