「家族にも会社にも言わないで」―病状を誰に伝えるかを決めるのは患者自身

症例の整理

・54歳の女性。半年前から、駅の階段を昇るなど体を動かしたときに胸部の違和感が出るようになった。労作で誘発される胸部症状が数か月にわたって続いていることから、労作性狭心症（安定狭心症）が考えやすい。 ・精査の結果、冠動脈形成術（狭窄した冠動脈をカテーテルで拡げる経皮的冠動脈インターベンション、PCI）が必要と判断された。PCIは急性冠症候群に限らず、症状や虚血の程度に応じて安定狭心症にも行われる治療である。 ・患者は成人で、10年間会社勤めを続け一人暮らしをしており、自分のことを自分で判断できる状態と考えられる。意思決定能力に問題をうかがわせる情報はない。 ・患者は「病状を両親・兄弟や勤務先には伝えないでほしい」と希望している。

設問の考え方

本問は疾患の診断ではなく、医療情報の取り扱いと患者の自己決定権についての理解を問う問題である。 ・医師には刑法第134条（秘密漏示罪）による守秘義務があり、正当な理由なく業務上知り得た患者の秘密を漏らしてはならない。また、病状などの医療情報は個人情報保護法上の「要配慮個人情報」にあたり、本人の同意なく第三者に提供することは原則として許されない。 ・この「第三者」には家族・血縁者も勤務先も含まれる。家族だからといって当然に説明してよいわけではない。 ・意思決定能力のある成人は、どの治療を受けるかを自分で決める権利をもつ（自己決定権）。治療への同意は本人が行うもので、家族の同意は法的な要件ではない。 ・情報を誰にも伝えないという希望があっても、それを理由に医学的に必要な治療を制限する理由にはならない。 したがって、「本人が承諾した相手にのみ病状を説明する」と伝えるのが適切な対応となる。なお、一人暮らしであることから、緊急時の連絡先や手術後の支援者について、本人と相談しておくことは大切である。

医療者の守秘義務の根拠

・刑法第134条（秘密漏示罪）: 医師、薬剤師、医薬品販売業者、助産師、弁護士などが、正当な理由なく業務上知り得た人の秘密を漏らしたときに処罰される（6月以下の拘禁刑または10万円以下の罰金。2025年6月の刑法改正前は「懲役」）。親告罪である。 ・刑法に規定のない職種は、それぞれの資格法で守秘義務が定められている（看護師・保健師は保健師助産師看護師法第42条の2、診療放射線技師・臨床検査技師・理学療法士なども各資格法）。 ・個人情報保護法: 病歴などは「要配慮個人情報」とされ、取得にも第三者提供にも原則として本人の同意が必要である。

本人の同意なく情報提供が認められる主な例

・法令に基づく場合（感染症法による届出、虐待の通告、裁判所の令状による照会など） ・人の生命・身体・財産の保護のために必要で、本人の同意を得ることが困難な場合（意識障害で救急搬送された場合など） ・公衆衛生の向上や児童の健全育成の推進のために特に必要で、本人の同意を得ることが困難な場合

インフォームド・コンセントと自己決定権

医師は病状、治療の目的・方法・危険性、代替治療、治療しない場合の見通しなどを説明し、患者が理解したうえで自由な意思に基づいて同意する。意思決定能力のある成人では本人の同意が必要かつ十分であり、家族の同意は要件ではない。実務上、手術の際に家族の同席や署名を求めることはあるが、本人が拒む場合に家族の同意がなければ治療ができないわけではない。

労作性狭心症と冠動脈形成術

労作で心筋の酸素需要が増え、狭窄した冠動脈では供給が追いつかずに一過性の心筋虚血が起こる。胸部の圧迫感・違和感は安静で数分以内に消えることが多い。治療は抗血小板薬・β遮断薬・硝酸薬・スタチンなどの薬物療法を基本とし、症状や虚血の範囲に応じてPCIや冠動脈バイパス術（CABG）による血行再建を行う。