「育児が楽しくない」は危険信号―EPDS陽性の母親を医療と地域でどう支えるか
第113回医師国家試験 F問題 第63問
国試問題にチャレンジ
34歳の女性(1妊1産)。産後2週の妊産婦健康診査を希望して,分娩した産科診療所に来院した。2週間前に第1子である3,150gの男児を経腟分娩した。来院時の体温36.5℃。脈拍80/分,整。血圧126/76mmHg。尿所見は蛋白(-),糖(-)。内診で子宮復古に異常は認めず,悪露も正常であった。母乳哺育を行っているが,うまくできているかとても心配で毎日よく眠れない。育児は全く楽しくなく,ときに自分を傷つけたいとの思いが浮かぶという。日本語版エジンバラ産後うつ病質問票〈EPDS〉への自己記入の結果,合計点数は12点(基準8以下)であった。 この時点の対応として適切なのはどれか。2つ選べ。
- a.抗精神病薬を処方する。
- b.精神科への受診を提案する。
- c.児と分離することを目的に入院させる。
- d.本人の同意を得て市町村に患者情報を伝える。
- e.母乳哺育を中止し人工乳哺育にするように指導する。
対話形式の解説
ドクター
医学生
ドクター
医学生
ドクター
医学生
ドクター
医学生
ドクター
医学生
ドクター
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ドクター
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ドクター
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ドクターまとめ
産後2週前後に不安・不眠・興味や喜びの喪失・自傷念慮がみられ、EPDSが9点以上の陽性であれば、一過性のマタニティブルーズではなく産後うつ病を疑います。EPDSはスクリーニング検査にすぎないため、確定診断と治療方針の決定は精神科専門医に委ね、本人の意思を尊重して受診を提案します。同時に、本人の同意を得て市町村と情報を共有し、保健師の家庭訪問や産後ケア事業など地域の支援につなげることが、母親の孤立を防ぐうえで重要です。精神病症状のない産後うつ病に対する抗精神病薬の処方、母子分離のための入院、母乳哺育の一方的な中止は、かえって自責感を強めるおそれがあり不適切です。発症時期と症状の質でマタニティブルーズ・産後うつ病・産褥精神病を見分け、医療と行政が連携して母子を支える視点は、周産期医療に携わるすべての医師に求められる基本です。
解答・解説
正解はb, dです
所見の整理
・34歳、初産婦(1妊1産)で、産後2週の健診に来院している。 ・体温36.5℃、脈拍80/分、血圧126/76mmHgとバイタルサインに異常はなく、尿蛋白・尿糖も陰性である。妊娠高血圧症候群の遷延や産褥熱(産褥感染症)を示唆する所見はない。 ・内診で子宮復古は順調、悪露も正常であり、身体面の産褥経過には問題がない。 ・一方、精神面では「母乳哺育がうまくいっているか心配で毎日眠れない(不安・不眠)」「育児が全く楽しくない(興味・喜びの喪失)」「ときに自分を傷つけたいと思う(自傷念慮)」という訴えがある。 ・日本語版EPDS(エジンバラ産後うつ病質問票)は12点で、区分点(8点以下が基準、9点以上が陽性)を超えている。
診断へのプロセス
産褥期にみられる主な精神障害は、マタニティブルーズ、産後うつ病、産褥精神病の3つであり、発症時期と症状の質で見分ける。 ・マタニティブルーズ:産後数日(おおむね3~10日)に始まり、涙もろさ・軽い気分の落ち込み・不安などが出るが、2週間以内に自然に軽快する一過性の状態である。自傷念慮のような重い症状は通常伴わない。 ・産後うつ病:産後数週から数か月以内(特に産後1か月前後)に発症しやすく、抑うつ気分、興味・喜びの喪失、不眠、過度の不安や自責感、ときに希死念慮・自傷念慮を伴う。 ・産褥精神病:産後早期(多くは産後2週間以内)に急激に発症し、幻覚・妄想・錯乱など現実検討能力の障害がみられる。児を害する念慮を伴うこともあり、精神科救急の対象となる。 本例は産後2週の時点で、不安・不眠・アンヘドニア(喜びの喪失)・自傷念慮を認め、EPDSも陽性である。幻覚や妄想、錯乱の記載はない。したがって産後うつ病が強く疑われる。ただしEPDSはあくまでスクリーニング検査であり、確定診断と重症度評価、治療方針の決定は精神科医が行う。
設問への考え方
「この時点」での対応として求められるのは、(1)精神科専門医による評価・治療へつなぐこと、(2)母親を地域で孤立させないための支援体制(保健師の訪問、産後ケア事業など)を整えること、の2点である。自傷念慮があることから、放置せず速やかに専門医へつなぐ必要がある。産科診療所の立場で、診断が確定していない段階から薬物療法を始めたり、母子を引き離したり、母乳を止めさせたりするのは適切でない。
選択肢考察
- ×a. 抗精神病薬を処方する。
誤り。本例で疑われるのは産後うつ病であり、幻覚・妄想といった精神病症状はみられないため、抗精神病薬の適応ではない。抗精神病薬が中心となるのは産褥精神病や双極性障害などである。産後うつ病の薬物療法としては抗うつ薬(現在はSSRI〈選択的セロトニン再取り込み阻害薬〉が用いられることが多く、かつては三環系抗うつ薬も使われた)が選ばれる。しかし、そもそもEPDSはスクリーニングにすぎず、診断が確定していない段階で産科診療所が精神科薬を処方するのは時期尚早である。授乳中の薬剤選択も含め、精神科医の評価を待って判断すべきである。
- ○b. 精神科への受診を提案する。
正しい。EPDSが陽性で、抑うつ症状に加えて自傷念慮もあるため、精神科専門医による診断と重症度評価が必要である。産後うつ病は早期に介入するほど回復しやすく、放置すると母親の自殺や育児機能の低下、児の発達への悪影響につながりうる。周産期の自殺は妊産婦死亡の重要な原因であり、自傷念慮がある本例では特に速やかに専門医へつなぐ必要がある。「提案する」という形で本人の意思を尊重しつつ受診を勧めるのが適切である。
- ×c. 児と分離することを目的に入院させる。
誤り。本例には精神病症状も、児を害する念慮(加害念慮)もなく、児と分離するために入院させる理由はない。母子を引き離すと「母親として役割を果たせていない」という自責感や不安が強まり、かえって抑うつが悪化するおそれがある。まず必要なのは家族や地域の支援を整えて育児の負担を軽くすることである。なお、自殺の危険が切迫している場合や産褥精神病が疑われる場合には、精神科医の判断で入院治療が検討される。
- ○d. 本人の同意を得て市町村に患者情報を伝える。
正しい。産後うつ病の母親を支えるには、医療だけでなく行政・福祉の支援を組み合わせることが重要である。市町村(母子保健を担う部署や、こども家庭センター〈旧・子育て世代包括支援センター〉など)に情報が伝われば、保健師などによる家庭訪問、産後ケア事業(宿泊型・通所型・訪問型での心身のケアや育児支援)、育児相談などにつなげることができる。患者情報は個人情報であるため、本人の同意を得たうえで提供するのが原則である。
- ×e. 母乳哺育を中止し人工乳哺育にするように指導する。
誤り。現時点で母乳哺育をやめさせる医学的な理由はない。本人は「母乳でうまく育てたい」と思っているのにできていないかと不安を抱えており、一方的に人工乳への切り替えを指示すると挫折感や自責感が強まり、抑うつを悪化させかねない。授乳方法は本人の希望を尊重して支援すべきである。将来抗うつ薬を使う場合も、授乳と両立しやすい薬剤があり、授乳を続けるかどうかは本人と相談して決めればよい。
EPDS(エジンバラ産後うつ病質問票)
・産後うつ病のスクリーニングを目的に作られた自己記入式の質問票である。 ・質問は10項目で、各項目0~3点、合計0~30点で評価する。 ・日本語版では9点以上(8点以下が基準内)を陽性とし、産後うつ病の可能性が高いと判断する。 ・10番目の項目は自傷念慮を問うものであり、合計点が低くてもこの項目が陽性なら個別に注意深く対応する。 ・あくまでスクリーニングであり、確定診断には精神科医による診察が必要である。
産褥期の精神障害の比較
・マタニティブルーズ:産後3~10日ごろ発症。頻度は高い(産婦の数十%)。涙もろさ、軽い抑うつ、不安。2週間以内に自然軽快し、治療は原則不要で、傾聴と見守りで対応する。 ・産後うつ病:産後数週~数か月(特に産後1か月前後)に発症。頻度はおよそ10~15%。抑うつ気分、興味・喜びの喪失、不眠、自責感、希死念慮。精神科での治療(心理的支援、必要に応じて抗うつ薬)と、家族・地域の支援が中心となる。 ・産褥精神病:産後早期(多くは2週間以内)に急激に発症。頻度は約0.1~0.2%とまれ。幻覚・妄想・錯乱、児を害する念慮。双極性障害との関連が深い。精神科救急として入院治療や抗精神病薬などが必要となる。
産後うつ病のリスク因子
うつ病などの精神疾患の既往、妊娠中の抑うつや不安、パートナーや家族からの支援の乏しさ、経済的困窮、望まない妊娠、育児への強い不安などが挙げられる。
産後の母子支援制度
・産婦健康診査:産後2週間・1か月などの時期に、母体の身体回復だけでなくEPDSなどで心の状態も確認する。 ・産後ケア事業:市町村が実施する、出産後1年以内の母子を対象とした心身のケアや育児支援である(宿泊型・通所型・訪問型)。 ・乳児家庭全戸訪問事業(こんにちは赤ちゃん事業)や保健師の家庭訪問などを通じて、地域で継続的に見守る。 ・医療機関で支援が必要と判断した母子については、本人の同意を得て市町村と情報共有し、医療と行政が連携して支える体制が推奨されている。
POINT
・産後2週前後に不安・不眠・喜びの喪失・自傷念慮があり、EPDS 9点以上なら産後うつ病を疑う。 ・EPDSはスクリーニング検査であり、陽性なら精神科専門医の評価につなぐ。 ・医療だけでなく、本人の同意を得て市町村と情報を共有し、保健師訪問や産後ケア事業などの地域支援につなげる。 ・精神病症状のない産後うつ病で、抗精神病薬の処方、母子分離のための入院、母乳哺育の中止は不適切である。 ・マタニティブルーズ(産後数日・一過性)、産後うつ病(産後数週~数か月)、産褥精神病(産後早期・幻覚妄想)を、発症時期と症状で区別する。
