閉経後の出血で探すべきは「感染」ではなく「病変」―HPV検査が選ばれない理由
第111回医師国家試験 A問題 第47問
国試問題にチャレンジ
55歳の女性。0回経妊0回経産婦。閉経48歳。不正性器出血を主訴に来院した。2か月前から断続的な性器出血がある。身長148cm,体重60kg。体温36.5℃。脈拍76/分,整。内診で子宮は10cmに腫大,可動性は良好。付属器に異常を認めない。腟鏡診で外子宮口からの出血を認める。 行うべき検査として適切でないのはどれか。
- a.骨盤部MRI
- b.子宮頸部細胞診
- c.子宮内膜組織診
- d.経腟超音波検査
- e.ヒトパピローマウイルス〈HPV〉検査
対話形式の解説
ドクター
医学生
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ドクターまとめ
閉経後の不正性器出血では、まず子宮体癌や子宮頸癌などの悪性腫瘍を除外することが原則です。未経産・肥満・閉経後はエストロゲンへの長期曝露を背景とするⅠ型子宮体癌の危険因子であり、閉経後の子宮腫大では筋腫よりも肉腫を疑います。精査では、子宮頸部細胞診で頸癌を否定し、経腟超音波で内膜の厚さや子宮の性状を評価し、子宮内膜組織診で確定診断を得て、骨盤部MRIで肉腫との鑑別や浸潤範囲を評価します。一方、HPV検査は高リスク型HPVの感染の有無を調べるもので、検診やASC-USのトリアージに用いる検査であり、病変の存在を示すものではありません。また、子宮体癌や肉腫はHPVと無関係です。それぞれの検査が「何を明らかにするか」を理解しておくことが、症状に応じた適切な検査選択につながります。
解答・解説
正解はeです
所見の整理
・55歳女性。未経妊・未経産で、48歳で閉経している。2か月前から断続的な不正性器出血があり、閉経後出血にあたる。 ・身長148cm、体重60kgで、BMIは約27.4 kg/m²となり肥満(日本肥満学会基準でBMI 25以上)に該当する。 ・内診で子宮は10cm大に腫大しているが、可動性は良好で、付属器に異常はない。 ・腟鏡診では外子宮口からの出血を認める。出血源は子宮頸管より奥、すなわち子宮頸部〜体部にあると考えられ、腟壁からの出血ではない。
鑑別診断
閉経後の不正性器出血では、まず悪性腫瘍を除外しなければならない。出血部位として頸部と体部の双方を検索する必要がある。 ・子宮体癌:未経産・肥満・閉経後はいずれも、エストロゲンへの長期曝露(肥満では脂肪組織でのアロマターゼによるエストロゲン産生が増える)を背景とするⅠ型子宮体癌の危険因子である。閉経後の子宮腫大とも合う。本例で最も警戒すべき疾患である。 ・子宮頸癌:外子宮口からの出血があるため、必ず否定しておく。 ・子宮肉腫(平滑筋肉腫、癌肉腫など):閉経後に子宮が増大する場合に考える。 ・子宮筋腫:通常は閉経後に縮小するため、閉経後の増大はむしろ肉腫を疑う契機になる。 ・その他:子宮留膿腫、内膜ポリープ、萎縮性腟炎・萎縮性子宮内膜炎など。
行うべき検査の考え方
有症状者の精査では、出血源の病変を「形態的にとらえ(超音波・MRI)」、「細胞・組織で確定する(頸部細胞診・内膜細胞診・内膜組織診)」ことが目的になる。子宮頸部細胞診、経腟超音波、子宮内膜組織診、骨盤部MRIはいずれもこの目的に合致する。これに対しHPV検査は、子宮頸癌の原因となる高リスク型HPVに感染しているかどうかを調べる検査である。主に検診や細胞診軽度異常の振り分け(トリアージ)に用いられ、病変の存在や部位を直接示すものではない。本例の精査で優先して行う検査ではない。
選択肢考察
- ×a. 骨盤部MRI
行うべき検査である。軟部組織のコントラストに優れ、子宮腫大の原因を鑑別できる。具体的には、子宮筋腫、子宮肉腫(不整な境界、内部の出血・壊死、拡散制限など)、子宮体癌、子宮留膿腫の区別に役立つ。子宮体癌であれば筋層浸潤の深さや頸部間質への浸潤、リンパ節腫大など、進展範囲の評価にも用いられる。卵巣など付属器病変の確認にも有用である。
- ×b. 子宮頸部細胞診
行うべき検査である。外子宮口から出血しており、閉経後出血の原因として子宮頸癌を除外する必要がある。頸部の擦過細胞診は簡便で侵襲が小さく、不正出血の初期評価で基本となる。閉経後は扁平円柱上皮境界〈SCJ〉が頸管内に移動するため、頸管内からも確実に採取することが大切である。異常があればコルポスコピーと狙い生検へ進む。
- ×c. 子宮内膜組織診
行うべき検査である。未経産・肥満・閉経後出血・子宮腫大から、子宮体癌が強く疑われる。その確定診断には、内膜の組織を採取して病理学的に癌を証明する必要がある。外来ではキュレットなどで内膜を採取する。外来で十分な検体が得られない場合や、診断が確定しない場合は、子宮内膜全面掻爬や子宮鏡下生検を行う。内膜細胞診はスクリーニングとして有用だが、確定診断は組織診による。
- ×d. 経腟超音波検査
行うべき検査である。低侵襲で外来ですぐに施行でき、子宮の大きさ、腫瘤の有無と性状、子宮内膜の厚さ、子宮内腔の液体貯留(子宮留膿腫)、付属器病変を評価できる。閉経後の内膜は通常薄く、内膜の肥厚を認めれば子宮体癌・内膜増殖症・内膜ポリープなどを疑い、内膜の組織検査を進める根拠になる。
- ○e. ヒトパピローマウイルス〈HPV〉検査
適切でない検査である。HPV検査は、子宮頸癌の原因となる高リスク型HPVの感染の有無を調べるものである。用途は、子宮頸がん検診(細胞診との併用や、HPV検査単独法)や、細胞診で意義不明な異型扁平上皮細胞〈ASC-US〉と判定された場合のトリアージなどに限られる。陽性でも癌の存在を意味せず、陰性でも出血の原因が除外できるわけではない。また、本例で最も疑われる子宮体癌や子宮肉腫はHPVと関連しない。閉経後出血と子宮腫大の精査として行うべき検査には当たらない。
閉経後出血の鑑別
・腟:萎縮性腟炎(最も頻度が高い)、腟癌 ・子宮頸部:子宮頸癌、頸管ポリープ ・子宮体部:子宮体癌、子宮内膜増殖症、内膜ポリープ、萎縮性子宮内膜炎、子宮肉腫、子宮留膿腫 ・その他:卵巣のホルモン産生腫瘍(顆粒膜細胞腫などによるエストロゲン過剰)、ホルモン補充療法中の出血
子宮体癌
・Ⅰ型(類内膜癌の低異型度型が中心):エストロゲン依存性で、子宮内膜異型増殖症を経て発生する。危険因子は未経産、肥満、閉経の遅延、糖尿病、高血圧、エストロゲン単独補充療法、多嚢胞性卵巣症候群、タモキシフェン内服、Lynch症候群など。 ・Ⅱ型(漿液性癌、明細胞癌など):エストロゲン非依存性で、高齢者の萎縮内膜を背景に発生し、予後が悪い。 ・症状は不正性器出血が最多で、閉経後出血の精査で発見されることが多い。 ・診断の流れ:経腟超音波で内膜の厚さを評価し、内膜細胞診・内膜組織診で病理診断を確定する。その後、MRIで筋層浸潤や頸部間質浸潤を、CTで遠隔転移・リンパ節転移を評価する。 ・病期は手術所見に基づく手術進行期分類で決定する。治療の基本は手術(子宮全摘出術、両側付属器摘出術、必要に応じてリンパ節郭清)である。
子宮頸癌とHPV
・子宮頸癌の大部分は高リスク型HPV(16型・18型など)の持続感染が原因である。 ・HPV検査の主な用途は次のとおりである。①子宮頸がん検診(細胞診との併用、またはHPV検査単独法)。②細胞診がASC-USの際のトリアージ(HPV陽性ならコルポスコピーへ)。③治療後の経過観察。 ・HPV検査は「感染の有無」をみるものであり、「病変の有無・程度」を判定する検査ではない。有症状者の精査では、細胞診、コルポスコピー、組織診を行う。
子宮肉腫を疑う所見
閉経後の子宮増大、急速増大、MRIでの不整な境界・内部の出血や壊死、LDHの上昇などがある。術前の確定診断は難しいことが多い。
POINT
・閉経後の不正性器出血は、悪性腫瘍(子宮体癌・子宮頸癌など)を第一に除外する。 ・未経産・肥満・閉経後は子宮体癌の危険因子である(エストロゲンへの長期曝露)。 ・精査の基本は、子宮頸部細胞診、経腟超音波、子宮内膜細胞診・組織診(確定診断)、MRI(浸潤範囲、肉腫との鑑別)である。 ・HPV検査は、検診や細胞診ASC-USのトリアージに用いる検査であり、有症状者の病変精査の手段ではない。子宮体癌はHPVと無関係である。 ・閉経後に子宮が増大する場合は、筋腫よりも肉腫を疑う。
