「男性・縊首・健康問題」―数字で読み解く日本の自殺の現状

我が国の自殺の統計は、主に厚生労働省の人口動態統計（死亡診断書・死体検案書に基づく、日本における日本人が対象）と、警察庁の自殺統計（警察の捜査資料に基づき、在日外国人も含む）の2系統で把握されている。両者は集計対象や計上時点が異なるため数値はわずかに違うが、傾向は共通している。原因・動機は警察庁の統計で集計されている。 押さえるべき特徴は次のとおりである。 ①性別：男性が女性の約2倍以上と多い。 ②手段：首つり（縊首）が最も多く、全体の約3分の2以上を占める。 ③原因・動機：判明したもののなかでは健康問題（うつ病などの精神疾患や身体疾患の悩み）が最も多く、経済・生活問題、家庭問題、勤務問題が続く。 ④年次推移：1998年に急増して3万人を超え、2011年まで3万人台が続いた。その後は減少し、近年は2万人をわずかに上回る水準で推移している。 ⑤国際比較：人口10万人あたりの自殺死亡率は先進7か国（G7）の中で最も高い。 これらに照らすと、手段（縊首が最多）と動機（健康問題が最多）に関する記述が正しい。

自殺の統計の2系統

・人口動態統計（厚生労働省）：日本における日本人を対象とし、死亡診断書・死体検案書に基づく。 ・自殺統計（警察庁）：外国人も含めた総人口を対象とし、発見地・発見日で計上する。原因・動機や職業などの詳細が集計される。

年齢・職業などの特徴

・自殺者数は中高年（40〜50歳代）で多い一方、10〜30歳代では死因の第1位が自殺である。 ・職業別では無職者が最も多い。 ・月別では春（3〜5月頃）にやや多い傾向がある。

自殺対策

・自殺対策基本法（2006年制定、2016年改正）：自殺を個人の問題ではなく社会の問題と位置付け、国・地方公共団体の責務を定めた。2016年の改正で、都道府県と市町村はそれぞれ、国の自殺総合対策大綱や地域の実情を踏まえた地域自殺対策計画を定めるものとされた。 ・自殺総合対策大綱：国の自殺対策の指針。自殺死亡率を2015年比で30%以上減少させることを数値目標としている。 ・ゲートキーパー：悩んでいる人に気づき、声をかけ、話を聴き、必要な支援につなげ、見守る役割を担う人。医療者だけでなく一般住民にも養成が進められている。

医療現場との関わり

自殺者の多くは死の直前に何らかの精神疾患（特にうつ病）の状態にあったとされ、精神疾患の早期発見・治療が重要である。また、自殺未遂の既往は最も強い自殺の危険因子の一つであり、救急外来を受診した自殺未遂者への精神科的介入と継続支援が再企図防止に有効とされる。