守秘義務は絶対か？―刺創患者の通報から学ぶ医師の法と倫理

正解はaです

選択肢考察

1. ○a.  ナイフで刺された患者について警察に通報した。

   適切な対応であり、これが正解である。刃物による刺創は傷害や殺人未遂などの犯罪で生じた可能性が高い。警察に知らせることは、加害者による新たな被害を防ぎ、患者本人の安全を確保するためにも意味がある。医師には守秘義務（刑法134条の秘密漏示罪）が課されているが、同条は「正当な理由がないのに」秘密を漏らした場合を処罰するものである。犯罪被害の可能性が高い事例での通報は正当な理由に当たり、守秘義務違反にはならない。なお、日本の法律には一般の医師に対して傷害事件の通報を一律に義務づける規定はない。本選択肢は「通報しなければならない」という義務ではなく、「通報しても許される」正当行為として理解するのが正確である。

2. ×b.  患者を診ずに家族と話しただけで処方箋を交付した。

   誤りである。医師法20条は、医師が自ら診察しないで治療をしたり、診断書や処方箋を交付したりすることを禁じている（無診察治療等の禁止）。家族の話だけでは患者の状態を正しく判断できず、誤った投薬につながる危険があるためである。慢性疾患で状態が安定している患者に限り、家族からの伝言で同じ処方を続けることを例外的に認めた行政の見解はあるが、原則として本人を診察せずに処方することは許されない。なお、オンライン診療はリアルタイムの映像と音声で本人を診察するものであり、この禁止に当たらない。

3. ×c.  輸血を拒否している成人患者に予定手術で輸血した。

   誤りである。判断能力のある成人が、宗教上の信念などから明確に輸血を拒否している場合、その意思は自己決定権として尊重される。最高裁判所は平成12年（2000年）の判決（エホバの証人輸血拒否事件）で、輸血以外に救命手段がない場合には輸血するという方針を説明せずに手術を行い輸血した医師側について、患者が手術を受けるかどうかを自分で決める権利を奪ったとして、損害賠償責任を認めた。予定手術では事前に説明と話し合いの時間が十分にある。医療機関は、無輸血で手術を行うのか、必要な場合には輸血するのかといった方針を事前に説明し、患者に選択の機会を与えなければならない。対応できない場合は、転院を勧めることも検討する。

4. ×d.  患者の意識がなかったので，病状を患者の上司に説明した。

   誤りである。患者本人に意識がなく説明を受けられない場合、病状を説明し治療方針を話し合う相手は、本人の意思を推定できる家族などの近親者（代諾者）である。職場の上司は患者の個人的な医療情報を知る立場になく、本人の同意なしに病状を伝えると守秘義務違反や個人情報保護法違反に問われうる。家族と連絡がとれない場合でも、職場には家族の連絡先を尋ねるなど、必要最小限の情報のやりとりにとどめるべきである。

5. ×e.  患者の家族に依頼され，死亡診断書に虚偽の死因を記載した。

   誤りである。医師が公務所（役所などの公的機関）に提出すべき診断書、検案書、死亡証書に虚偽の記載をすると、刑法160条の虚偽診断書等作成罪に当たる。死亡診断書は死亡届に添えて市区町村に提出され、人口動態統計の基礎資料にもなる公的な証明書である。家族の意向（例えば自殺や特定の疾患であることを隠したいという希望）があっても、医学的に判断した事実と異なる死因を書くことは許されない。なお、公務員である医師の場合は、虚偽公文書作成罪（刑法156条）が問題となる。