「患者が望めば何でもあり」ではない―リスボン宣言で読み解く患者の権利の境界線

正解はdです

選択肢考察

1. ×a.  自分の病状について家族に知らせないよう医師に求める権利

   患者の権利である。病状・診断・予後などの健康情報は患者本人に帰属する個人情報であり、守秘（プライバシー保護）の対象となる。リスボン宣言でも、患者の健康状態に関する情報は本人の死後も秘密が守られるべきとされ、開示できるのは患者本人が明確に同意した場合か、法律が明文で認めている場合に限られる。家族であっても例外ではない。日本の医療現場では家族にまず病状を伝える慣行が根強かったが、現在は本人の意思を優先し、誰に伝えるかを本人に確認するのが原則である（ただし感染症法上の届出など、法令に基づく開示は別である）。

2. ×b.  医師が示した見解に対して他の医師の意見を求める権利

   患者の権利である。いわゆるセカンドオピニオンを求める権利で、リスボン宣言では「選択の自由の権利」の一部として、患者はどの治療段階でも他の医師の意見を求める権利を有すると定めている。担当医はこれを妨げてはならず、紹介状（診療情報提供書）や検査データを提供して協力することが求められる。重大な治療方針の決定（がんの治療選択など）で特に重要となる。

3. ×c.  診療録中の記載の誤りを医師に訂正するよう求める権利

   患者の権利である。患者は自分の診療録（カルテ）の開示を受けることができ、そこに事実と異なる記載（既往歴、アレルギー歴、生活歴など）を見つけた場合、訂正を求めることができる。リスボン宣言に直接の条文はないが、日本の個人情報保護法では、本人は保有個人データの内容が事実でないときに訂正・追加・削除を求めることができると定められている。誤った記載は診療上の不利益や医療事故にもつながりうるため、患者の医療への積極的な参加という観点からも当然認められる。なお、訂正は元の記載を消去するのではなく、訂正の経緯がわかる形で行うのが原則である。

4. ○d.  医学的に妥当でない治療でも医師から受ける権利

   患者の権利ではないため、これが正解である。自己決定権は、医学的に妥当な複数の選択肢の中から選ぶ、あるいは提示された治療に同意・拒否するために用いられる権利である。患者が治療を「拒否する」権利は広く認められる（判断能力があれば、生命にかかわる治療でも拒否できる）が、医学的根拠のない治療や有害な治療を「要求する」権利は認められない。医師は専門職として、医学的に不適切な医療を行ってはならない義務を負っており（無危害原則、善行原則）、患者の求めであってもこれに応じるべきではない。患者の権利と医師の義務は表裏の関係にあり、その範囲は医学的妥当性によって画される。

5. ×e.  真実を知ることを放棄する権利

   患者の権利である。患者は自分の病状について情報を得る権利（知る権利）を持つと同時に、本人が明確に希望する場合には知らされない権利（知らないでいる権利）も持つ。リスボン宣言でも、患者は明確な要求があれば情報を知らされない権利を有すると明記されている。ただし、他者の生命を守るために必要な場合（感染症の伝播防止など）は例外となる。また、本人が知らないことを選んだ場合でも、代わりに誰に説明し、誰が意思決定に関わるかを本人に確認しておくことが望ましい。