検診があるがん、ないがん―「死亡率を下げられるか」で決まる5つの対策型検診

健康増進法では、市町村が行う健康増進事業の一つとしてがん検診が位置づけられており（市町村の努力義務）、その具体的な内容は厚生労働省の「がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針」で定められている。 指針で市町村が実施するとされているがん検診は、胃がん、肺がん、大腸がん、乳がん、子宮頸がんの5種類である。これらは、無作為化比較試験などの科学的根拠により「検診を受けることでその臓器のがんによる死亡率が下がる」ことが示され、かつ集団に対して安全かつ安価に実施できる検査法が存在するものに限られている。このように地域住民全体の死亡率減少を目的として公費で行う検診を対策型検診といい、個人の希望で受ける人間ドックなどの任意型検診と区別する。 本問は5種類を正確に覚えていれば、そこに含まれない膵がんをすぐに選べる。

健康増進法（指針）に基づくがん検診の一覧

・胃がん：50歳以上、2年に1回。問診＋胃X線検査または胃内視鏡検査（胃X線は当分の間40歳以上・年1回も可）。 ・肺がん：40歳以上、年1回。問診＋胸部X線検査。50歳以上で喫煙指数（1日本数×喫煙年数）600以上の高危険群には喀痰細胞診を追加する。 ・大腸がん：40歳以上、年1回。問診＋便潜血検査。 ・乳がん：40歳以上の女性、2年に1回。問診＋マンモグラフィ。 ・子宮頸がん：20歳以上の女性、2年に1回。問診＋視診＋細胞診＋内診（30〜60歳ではHPV検査単独法・5年に1回も選択可）。

対策型検診と任意型検診

対策型検診は集団全体の死亡率減少を目的とし、公的資金で実施される。利益（死亡率減少）が不利益（偽陽性、過剰診断、偶発症など）を上回ることが確認された方法のみが採用される。任意型検診は個人の死亡リスク低減を目的とした人間ドックなどで、方法の選択は個人に委ねられる。前立腺がんのPSA検診や膵がんの検診は、現時点では対策型検診として推奨されていない。

健康増進法に基づくその他の検診

市町村が行う健康増進事業には、がん検診のほかに歯周疾患検診、骨粗鬆症検診（40〜70歳の女性、5歳刻みの節目年齢）、肝炎ウイルス検診（40歳の者および41歳以上で未受診の者など）がある。なお40〜74歳を対象とする特定健康診査は健康増進法ではなく「高齢者の医療の確保に関する法律」に基づき医療保険者が実施する。