「いつ浴びたか」がすべてを決める―胎児被曝と器官形成期の深い関係

妊娠中の放射線被曝が胎児に与える影響は、被曝した時期（受精後の週数）と線量によって大きく異なる。本問は、構造上の奇形が起こりやすい時期を問うている。 胎児への放射線影響のうち、流産・奇形・精神発達遅滞は、一定の線量（しきい線量）を超えて初めて生じる「確定的影響（組織反応）」に分類される。100mGy未満の被曝ではこれらのリスクは増えないと考えられており、100mGyがおおよその目安として用いられる。 受精後の時期ごとの主な影響は次のとおりである。 ・受精0〜8日ころ（着床前期）：影響は流産（胚死亡）として現れる。生き残った胚は正常に発育し、奇形は生じにくい（all or noneの法則）。 ・受精2〜8週（器官形成期、胎芽期）：心臓・中枢神経・四肢・顔面などの主要な器官が分化・形成される時期であり、細胞分裂と分化が最も盛んなため、放射線による奇形（構造異常）が最も起こりやすい。 ・受精8〜15週（胎児期前半）：主要器官の形態形成はほぼ終わり、奇形は起こりにくくなる。一方で大脳皮質のニューロンが盛んに増殖・移動する時期であり、精神発達遅滞や小頭症のリスクが最も高い。 ・受精16〜25週：精神発達遅滞のリスクは残るが、感受性は8〜15週に比べて低い。 ・受精26週以降：確定的影響のリスクは小さい。 したがって、奇形が発生する可能性が高い時期は受精2〜8週である。

確定的影響と確率的影響

・確定的影響（組織反応）：しきい線量があり、それを超えると線量が増えるほど重症度が増す。胎児では流産、奇形、精神発達遅滞、発育遅延などがこれにあたる。 ・確率的影響：しきい線量がないと仮定され、線量が増えるほど発生確率が上がる。発がん（小児白血病など）や遺伝的影響が該当する。

時期別の影響の整理（受精後の週数）

・0〜8日ころ（着床前期）：流産（all or none） ・2〜8週（器官形成期）：奇形 ・8〜15週（胎児期前半）：精神発達遅滞・小頭症（最も感受性が高い） ・16〜25週：精神発達遅滞（感受性は低下） ・全期間：発がんリスク（確率的影響）

受精週数と妊娠週数

臨床で用いる妊娠週数は最終月経の初日を0週0日として数えるため、受精はおおむね妊娠2週0日にあたる。したがって「受精後○週」に2週を加えたものが妊娠週数のおおよその目安となる（受精2〜8週はおよそ妊娠4〜10週）。

診断目的の放射線検査と胎児被曝

胸部X線撮影や頭部CTなど、腹部・骨盤が照射野に含まれない検査では胎児の被曝はごくわずかである。腹部・骨盤CTのように胎児が照射野に入る検査でも、通常1回の胎児線量は数十mGy程度にとどまり、奇形のしきい線量とされる100mGyを下回ることが多い。そのため、妊娠に気付かず通常の画像検査を受けたことだけを理由に人工妊娠中絶を勧めるべきではない。被曝が判明した場合は、受精後の時期と推定される胎児線量をもとにリスクを説明する。

放射線以外の催奇形因子

器官形成期（とくに受精2〜8週、妊娠4〜10週ころ）は、薬剤（ワルファリン、バルプロ酸など）、感染症（風疹など）といった他の催奇形因子に対しても最も感受性が高い「絶対過敏期」とされる。