粗死亡率4.25が10.0に化ける―直接法で見抜く「若い町」の本当の死亡水準

考え方

直接法による年齢調整死亡率は、「観察集団（A市）の年齢階級別死亡率が、基準集団（日本全国）の年齢構成をもつ集団で起こったとしたら、全体の死亡率はいくらになるか」を求めるものである。手順は次の3段階である。 ①A市の年齢階級別死亡率を求める。 ②それを基準人口の各年齢階級の人口に掛け、基準集団で期待される死亡数を求める。 ③期待死亡数の合計を基準人口の総数で割り、人口1,000対に換算する。 式で表すと、 年齢調整死亡率＝Σ（観察集団の年齢階級別死亡率×基準人口の年齢階級別人口）÷基準人口の総数 となる。

計算過程

①A市の年齢階級別死亡率 ・0〜19歳：20÷40,000＝0.0005（人口1,000対 0.5） ・20〜64歳：140÷70,000＝0.002（人口1,000対 2.0） ・65歳以上：350÷10,000＝0.035（人口1,000対 35.0） ②日本全国の人口に当てはめたときの期待死亡数 ・0〜19歳：0.0005×20,000,000＝10,000人 ・20〜64歳：0.002×70,000,000＝140,000人 ・65歳以上：0.035×30,000,000＝1,050,000人 ・合計：10,000＋140,000＋1,050,000＝1,200,000人 ③年齢調整死亡率 1,200,000÷120,000,000＝0.01 人口1,000対に換算すると 0.01×1,000＝10.0 したがって、答えは 10.0（人口1,000対）である。

別の見方（重み付き平均）

基準人口の年齢構成比は、0〜19歳が20,000,000/120,000,000＝1/6、20〜64歳が70,000,000/120,000,000＝7/12、65歳以上が30,000,000/120,000,000＝1/4である。年齢調整死亡率は、A市の年齢階級別死亡率（人口1,000対）をこの構成比で重み付けした平均とも表せる。 0.5×1/6＋2.0×7/12＋35.0×1/4 ≒ 0.083＋1.167＋8.75＝10.0 同じ結果が得られる。

粗死亡率との比較

A市の粗死亡率は 510÷120,000×1,000＝4.25（人口1,000対）である。年齢調整後に10.0へと大きく上昇するのは、A市では高齢者（65歳以上）の割合が約8%（10,000/120,000）と、日本全国の25%（30,000,000/120,000,000）よりはるかに低いためである。死亡率の高い高齢者が少ない若い人口構成のために、粗死亡率は見かけ上低く出ていたことになる。年齢構成の影響を除くと、A市の死亡水準は決して低くないことがわかる。

年齢調整（標準化）の目的

死亡率は年齢によって大きく異なるため、年齢構成の異なる集団（地域間や年次間）を粗死亡率のまま比べると、人口の高齢化の程度の差が結果をゆがめる。年齢構成の影響を取り除いて比較するために、年齢調整を行う。

直接法と間接法

・直接法：観察集団の年齢階級別死亡率を基準人口に当てはめて年齢調整死亡率を求める。観察集団の年齢階級別死亡数（死亡率）が必要であり、各年齢階級の死亡数がある程度多い大きな集団に適する。同じ基準人口を用いれば、複数の集団同士を直接比較できる。 ・間接法：基準集団の年齢階級別死亡率を観察集団の年齢階級別人口に当てはめて「期待死亡数」を求め、実際の死亡数との比をとる。これが標準化死亡比（SMR）＝観察死亡数÷期待死亡数（×100で表すことも多い）である。観察集団の年齢階級別死亡数が不明でも総死亡数がわかれば計算でき、市町村など人口規模が小さく死亡数が少ない集団で用いられる。SMRは基準集団との比較には使えるが、異なる観察集団同士を厳密に比較するには適さない。

基準人口について

日本の人口動態統計における年齢調整死亡率では、長く「昭和60年モデル人口」が基準人口として用いられてきたが、高齢化の進展を踏まえ、2020年（令和2年）以降は「平成27年モデル人口」に改められた。基準人口が変われば年齢調整死亡率の値も変わるため、比較する際は同じ基準人口を用いた値同士で比べる必要がある。