StudyMed医師国家試験

ガイドラインは「法律」ではない―「行わないほうがよい」も立派な推奨

第113回医師国家試験 B問題 第16問

国試問題にチャレンジ

第113回 B問題 第16問

診療ガイドラインに示されている「推奨」について正しいのはどれか。

  1. a.推奨の内容は5年間変更されない。
  2. b.弱い推奨は診療には用いてはならない。
  3. c.推奨の内容はすべての患者に適用される。
  4. d.強い推奨に反する診療は行ってはならない。
  5. e.「~は行わないほうがよい」という推奨がある。

対話形式の解説

ドクタードクター
今回は、診療ガイドラインに書かれている「推奨」とは何か、その性質を問う問題だ。ポイントは、推奨がどんな形で示され、実際の診療でどんな位置づけにあるのかを正しく理解しているかどうか。まず、診療ガイドラインそのものをどうイメージしているかな。
医学生医学生
公衆衛生の講義で、エビデンスをまとめて「こう診療しなさい」と決めたもの、と習った気がします。
ドクタードクター
半分正解で、半分は注意が必要だね。日本ではMindsという事業が作成の手引きを出していて、ガイドラインは「システマティックレビューでエビデンス全体を評価し、益と害のバランスを考えて、患者と医療者の意思決定を支援するために最適と考えられる推奨を示した文書」と定義されている。キーワードは「意思決定の支援」。命令ではなく、判断を助ける道具なんだ。
医学生医学生
支援ということは、従わなくても違反にはならないんですか。
ドクタードクター
そう。強い推奨であっても禁止規定や法的義務ではない。強い推奨は「ほとんどの患者で益が害を明らかに上回る」と判断されたものだけど、合併症や本人の意向、たとえば説明を受けたうえで治療を拒否する場合などには、推奨と違う選択をすることも許される。だから「強い推奨に反する診療は行ってはならない」は誤りだ。その場合は理由を説明して診療録に残しておくのが望ましいね。
医学生医学生
じゃあ弱い推奨は、エビデンスが弱いから使っちゃいけない、というのも違いますか。
ドクタードクター
それもよくある誤解だ。弱い推奨は「条件付き推奨」や「提案する」とも表現されて、益が害を上回る可能性は高いけれど、エビデンスの確実性が低い、患者の価値観で選択が分かれる、コストが大きいなどの理由で一律には勧めにくいときに使われる。患者さんと話し合って共同意思決定を行い、適切なら使ってよい。実際、強い推奨を出せるほどのエビデンスがない臨床課題は多くて、弱い推奨に基づく診療は日常的に行われているんだ。
医学生医学生
臨床実習で内科を回ったとき、指導医の先生が「ここはガイドラインでも提案レベルだから、患者さんの希望を聞こう」と言っていました。
ドクタードクター
まさにそれが弱い推奨の使い方だね。次に、推奨の適用範囲について。推奨はすべての患者に当てはまると思う?
医学生医学生
ガイドラインに書いてある以上、基本は全員に、と考えていました。
ドクタードクター
そこが落とし穴。推奨は、ガイドラインが想定した患者像、つまり年齢や重症度、合併症の有無などを設定した集団に対して最適と考えられるものなんだ。目の前の患者さんが高齢で併存疾患が多いとか、治療に対する価値観が違うとか、想定から外れればそのまま当てはまるとは限らない。だから「すべての患者に適用される」も誤り。
医学生医学生
推奨の内容が5年間変わらない、というのはどうでしょう。改訂は数年ごとのイメージがあります。
ドクタードクター
数年ごとの定期改訂が目安になることはあるけれど、「一定期間は変更しない」というルールはない。新しい臨床試験で根拠が変われば、改訂版や部分改訂で随時見直される。医学は日々更新されるから、固定されていたら困るよね。
医学生医学生
となると、「~は行わないほうがよい」という推奨がある、が正解ですね。推奨って「やりなさい」というものだけだと思っていました。
ドクタードクター
正解。推奨は「向き」と「強さ」の2つの軸で表される。向きは「行う」と「行わない」、強さは「強い」と「弱い」。組み合わせて4通りになる。害が益を上回る介入や、有効性が示されなかった検査・治療については「行わないことを推奨する」「行わないことを提案する」という否定方向の推奨が出されるんだ。不要な医療や有害な医療を減らすうえで、とても大事な役割を持っている。
医学生医学生
つまり推奨は、方向が2つ、強さが2段階で、どれも患者さんごとに当てはめを考える前提、ということですね。
ドクタードクター
その通り。発展知識として、推奨の強さはエビデンスの確実性だけで決まるわけではないことも押さえておこう。GRADEという考え方では、エビデンスの確実性を高・中・低・非常に低の4段階で評価し、RCTは高から、観察研究は低から評価を始める。そこにバイアスのリスクや非一貫性、不精確さなどを加味する。さらに益と害のバランス、患者の価値観のばらつき、コストも総合して推奨の強さを決めるから、確実性が低くても強い推奨になることがあるんだ。
医学生医学生
CBTの勉強ではエビデンスレベルと推奨度を同じものだと思って覚えていたので、別物なんですね。
ドクタードクター
そこを区別できると一歩進んだ理解になる。最後に臨床での心構え。EBMは「最良のエビデンス」「患者の価値観・意向」「臨床現場の状況」「医療者の専門技能」を統合して判断することで、ガイドラインはそのうちエビデンスを要約して提供する役割を担う。ガイドラインを読むときは、推奨の向きと強さ、想定された対象患者、改訂時期を確認したうえで、目の前の患者さんに合うかを考える習慣をつけてほしい。

まとめ

診療ガイドラインの推奨は、エビデンスを系統的に評価し益と害のバランスを踏まえて、患者と医療者の意思決定を支援するために示されるものです。推奨には「行う」と「行わない」の2つの向きと、「強い」と「弱い(条件付き・提案)」の2つの強さがあり、「~は行わないほうがよい」という否定方向の推奨も存在します。推奨は想定した患者集団に向けたもので全員に一律適用されるものではなく、強い推奨にも法的拘束力はなく、弱い推奨も共同意思決定のうえで診療に用いられます。また有効期間の定めはなく、新たなエビデンスに応じて随時改訂されます。推奨の強さはエビデンスの確実性だけでなく価値観やコストも含めて決まることを理解すると、ガイドラインをEBMの道具として正しく使いこなせるようになります。

解答・解説

正解はeです

診療ガイドラインとは、ある健康問題について、エビデンス(科学的根拠)を系統的に収集・評価(システマティックレビュー)し、益と害のバランスを考えたうえで、患者と医療者の意思決定を支援するために最適と考えられる推奨を示した文書である。日本では公益財団法人日本医療機能評価機構が運営する Minds(EBM普及推進事業)が作成方法の手引きを公開しており、現在の多くのガイドラインは GRADE(Grading of Recommendations Assessment, Development and Evaluation)システムの考え方に基づいて推奨を作成している。 推奨は「向き」と「強さ」の二つの軸で表現される。向きには「行うことを推奨する」と「行わないことを推奨する」の両方があり、強さには「強い推奨」と「弱い推奨(条件付き推奨・提案)」がある。つまり推奨は2方向×2段階の計4通りの形をとり得る。 また、推奨はあくまで「想定した標準的な患者集団」に対して最も適切と考えられる選択を示したものであり、個々の患者に機械的に当てはめる規則でも、医療者の裁量を縛る法的な拘束力をもつものでもない。実際の診療では、推奨に加えて、患者の病態・価値観や希望・医療資源・医師の臨床経験を統合して判断する(これがEBM〔evidence-based medicine、根拠に基づく医療〕の本来の姿である)。 以上から、ガイドラインの推奨を「固定的・絶対的・全員に一律適用されるもの」と捉える選択肢は誤りであり、「行わないほうがよい」という否定方向の推奨が存在することを述べた選択肢が正しい。

選択肢考察

  1. ×a.  推奨の内容は5年間変更されない。

    誤り。推奨の有効期間が5年間と定められているわけではない。医学的知見は日々更新されるため、新たな臨床試験の結果などで推奨の根拠が変われば、改訂版や部分改訂(追補)によって随時見直される。一般に数年ごとの定期改訂が目安とされることはあるが、「一定期間変更しない」というルールは存在しない。

  2. ×b.  弱い推奨は診療には用いてはならない。

    誤り。弱い推奨は「条件付き推奨」「提案する」とも表現され、益が害を上回る可能性が高いものの、エビデンスの確実性が低い、患者の価値観によって選択が分かれる、コストが大きいなどの理由で一律には勧めにくい場合に用いられる。患者の状況や希望を踏まえて共同意思決定(shared decision making)を行い、適切と判断されれば診療に用いてよい。むしろ強い推奨を出せるだけのエビデンスがない臨床課題は多く、弱い推奨に基づく診療は日常的に行われている。

  3. ×c.  推奨の内容はすべての患者に適用される。

    誤り。推奨はガイドラインが対象として設定した患者像(年齢、重症度、合併症の有無など)に対して最適と考えられる診療行為を示したものである。目の前の患者が併存疾患をもつ、高齢である、治療に対する価値観が異なるなど、想定と異なる場合には推奨がそのまま当てはまるとは限らない。個々の患者ごとに適用可能性を検討する必要がある。

  4. ×d.  強い推奨に反する診療は行ってはならない。

    誤り。強い推奨は「ほとんどの患者にとって益が害を明らかに上回る(または下回る)」と判断されたものだが、それでも禁止規定や法的義務ではない。患者の病状、合併症、本人の意向(例:説明を受けたうえで治療を拒否する場合)などを考慮し、その患者にとって最善と判断される場合には推奨と異なる診療を選択することも許される。その際は判断の理由を説明し、診療録に記録しておくことが望ましい。

  5. ○e.  「~は行わないほうがよい」という推奨がある。

    正しい。推奨には「行うこと」を勧めるものだけでなく、「行わないこと」を勧める否定方向のものもある。害が益を上回ると判断された介入、有効性が示されなかった検査・治療などについては、「~を行わないことを推奨する(強い推奨)」「~を行わないことを提案する(弱い推奨)」といった形で示される。例えば、ある病態に対して手術や特定の薬剤の使用を行わないよう推奨する場合がこれにあたる。不要・有害な医療を減らすうえで重要な役割をもつ。

診療ガイドラインの定義(Minds)

健康に関する重要な課題について、医療利用者と提供者の意思決定を支援するために、システマティックレビューによりエビデンス総体を評価し、益と害のバランスを勘案して、最適と考えられる推奨を提示する文書。

推奨の表し方(GRADEの考え方)

・向き:行うことを推奨する/行わないことを推奨する ・強さ:強い推奨(「推奨する」)/弱い推奨(「提案する」「条件付きで推奨する」) ・推奨の強さは、エビデンスの確実性(質)だけでなく、益と害のバランス、患者の価値観や意向のばらつき、コストや資源などを総合して決定される。したがって、エビデンスの確実性が低くても強い推奨となることや、その逆もある。

エビデンスの確実性

GRADEでは高(A)・中(B)・低(C)・非常に低(D)の4段階で評価する。ランダム化比較試験(RCT)は高から、観察研究は低から評価を始め、バイアスのリスク、非一貫性、非直接性、不精確さ、出版バイアスなどで評価を下げ、効果が大きい場合などには上げる。

ガイドラインの位置づけ

・ガイドラインは医療者の判断を支援する道具であり、診療を強制するものではない。 ・EBMは「最良のエビデンス」「患者の価値観・意向」「臨床現場の状況」「医療者の専門技能」を統合して意思決定することであり、ガイドラインはこのうち主にエビデンスを要約して提供する役割を担う。 ・新しいエビデンスに応じて改訂される。

POINT

・推奨には「行う」方向と「行わない」方向がある。 ・推奨の強さには「強い推奨」と「弱い推奨(条件付き推奨・提案)」があり、弱い推奨も診療に用いてよい。 ・推奨は想定した患者集団に対するものであり、個々の患者への適用は個別に判断する。 ・強い推奨であっても法的拘束力はなく、患者の状況・意向により異なる選択をとり得る。 ・推奨は新たなエビデンスに応じて随時改訂される(有効期間の定めはない)。

※問題・正答は厚生労働省の公開資料をもとに掲載しています。