「つらい」と訪ねてきた労働者に産業医がまずすべきこと―評価なくして対応なし

状況の整理

労働者が「過重労働」と「気分の落ち込み」を訴えて産業医のもとを訪れている。長時間労働や業務負荷の増大は、睡眠不足や疲労の蓄積を通じてうつ病などの精神障害や脳・心臓疾患の危険因子となり、最悪の場合は過労自殺・過労死につながりうる。したがって放置は許されないが、この時点では、労働時間が実際にどの程度なのか、抑うつ症状がどの程度で、どのくらい続いているのか、希死念慮があるのかなど、判断に必要な情報がまだ得られていない。

産業医の対応の考え方

産業医の役割は、労働者の健康状態と働き方の両面を評価し、医学的な立場から就業上の措置（労働時間の短縮、残業制限、配置転換、休業など）について事業者に意見を述べ、必要なら勧告することである。どの措置が適切か、専門医療機関への受診が必要かは、評価の結果によって決まる。そのため、最初に行うべきは面談による状況把握である。 具体的には次のような点を確認する。 ・労働状況：時間外・休日労働の時間数、業務内容や責任の変化、職場の人間関係、ハラスメントの有無 ・心身の状態：抑うつ気分や興味・喜びの喪失の程度と持続期間、睡眠・食欲の変化、疲労の蓄積、身体症状、飲酒量 ・危険性の評価：希死念慮・自殺企図の有無（ある場合は緊急に専門医につなぐ） ・背景：既往歴、家庭の状況、支援してくれる人の有無 こうした評価を踏まえて、精神科受診の勧奨、就業上の措置に関する事業者への意見、休業の検討などの次の対応を決める、という順序で考える。

長時間労働者に対する医師による面接指導（労働安全衛生法）

・時間外・休日労働が1か月当たり80時間を超え、疲労の蓄積が認められる労働者が申し出た場合、事業者は医師による面接指導を行わなければならない。 ・面接指導では、勤務の状況、疲労の蓄積の状況、心身の状況（抑うつ症状を含む）を確認する。 ・事業者は面接指導を行った医師の意見を聴き、必要に応じて労働時間の短縮、深夜業の回数の減少、就業場所の変更、作業の転換などの措置を講じる。

脳・心臓疾患の労災認定における時間外労働の目安（いわゆる過労死ライン）

発症前1か月間におおむね100時間、または発症前2～6か月間にわたって1か月当たりおおむね80時間を超える時間外労働は、業務と発症との関連性が強いと評価される。

産業医の主な職務

・健康診断・面接指導の実施とその結果に基づく措置への関与 ・ストレスチェック制度の実施と高ストレス者への面接指導 ・作業環境・作業の管理、職場巡視 ・健康教育・健康相談 ・労働者の健康確保のために必要があると認めるときの事業者への勧告

職場のメンタルヘルス対策の「4つのケア」

セルフケア、ラインによるケア（管理監督者による対応）、事業場内産業保健スタッフ等によるケア、事業場外資源によるケア（専門医療機関など）。産業医は事業場内産業保健スタッフとして、必要に応じて事業場外資源へつなぐ役割を担う。