総数2%なのに20代では半数―年齢で顔を変える日本の死因

人口動態統計に基づく、平成24年（2012年）の年齢階級別死因構成割合の帯グラフから、①に当たる死因を特定する問題である。

グラフの読み方

死因ごとに「どの年齢層で大きな割合を占めるか」という年齢分布の特徴をつかむのが鍵である。 ・①：総数ではわずか2.1%だが、15～19歳で37.3%、20～24歳で51.7%、25～29歳で49.5%、30～34歳で39.0%と、10歳代後半～30歳代で最大の割合を占め、高齢になるほど小さくなる。若年成人で第1位となるこの分布は自殺に特徴的である。 ・②：総数28.7%で最大。40歳代以降に割合が急増し、60～69歳で約半数を占める。悪性新生物である。 ・③：総数15.8%で第2位。全年齢層にみられ、高齢になっても割合が保たれる。心疾患（高血圧性を除く）である。 ・④：総数9.9%。中年期には少なく、80歳以上で急増する。肺炎である。 ・⑤：総数9.7%。中高年で一定の割合を占める。脳血管疾患である。 ・⑥：総数3.3%だが、5～9歳（20.7%）、10～14歳（18.7%）、15～19歳（24.9%）など小児・若年者で大きな割合を占める。不慮の事故である。 ・⑦：総数4.8%。90歳以上、特に100歳以上（31.6%）で大きな割合を占める。老衰である。 当時の総数での死因順位は、悪性新生物＞心疾患＞肺炎＞脳血管疾患であり、グラフの②＞③＞④＞⑤の順と一致する。以上から、①は自殺である。

本問の位置づけ

本問は特定年次の統計グラフを読ませる問題であり、その後の死因順位の変動（特に肺炎と老衰の順位の変化）により、グラフの数値自体は現在の統計とは一致しない。現在の国試対策としての有用性は低いが、「若年成人の死因第1位は自殺」「小児では不慮の事故の割合が高い」「高齢になるほど老衰・肺炎が増える」という年齢分布の傾向は現在も変わらず、押さえておく価値がある。

年齢階級別の死因の特徴

・0歳：先天奇形・変形及び染色体異常が第1位で、周産期に特異的な呼吸障害などが続く。1～4歳でも先天奇形等が上位である（本グラフでは「その他」に含まれる）。 ・5～14歳：悪性新生物と不慮の事故が上位を占め、近年は10～14歳でも自殺が上位（年によっては第1位）となっている。 ・15～39歳：自殺が第1位。不慮の事故、悪性新生物が続く。 ・40～89歳：悪性新生物が第1位（中年期で特に割合が大きい）。 ・90歳以上：心疾患・老衰・肺炎の割合が大きくなり、超高齢層では老衰が第1位となる。

総数での死因順位の変遷

・1951～1980年：脳血管疾患が第1位。 ・1981年以降：悪性新生物が第1位。1985年に心疾患が第2位となる。 ・2011年：肺炎が脳血管疾患を抜いて第3位となった（本問の2012年もこの順位）。 ・2017年：ICD-10（国際疾病分類第10版）の改訂に伴う原死因選択ルールの変更や、誤嚥性肺炎が肺炎と別に集計されるようになったことなどから、肺炎の順位が低下した。 ・2018年以降：高齢化を背景に老衰が第3位となり、近年は悪性新生物＞心疾患＞老衰＞脳血管疾患＞肺炎の順が続いている。

自殺の統計

日本の年間自殺者数は1998年に急増して3万人を超え、2011年まで3万人台が続いた。その後減少傾向となったが、2020年に再び増加に転じた。性別では男性が女性の約2倍である。総数の死因順位は10位前後だが、若年層では第1位であるため、年齢階級別にみることが重要である。