人工呼吸器も自宅で―「看護と介護」「往診と訪問診療」を取り違えない在宅ケアの基本

正解はaです

選択肢考察

1. ○a.  人工呼吸療法は在宅で可能である。

   在宅人工呼吸療法（home mechanical ventilation：HMV）は保険診療として認められている。気管切開下陽圧換気（TPPV）と、マスクを用いる非侵襲的陽圧換気（NPPV）のどちらも在宅で行える。対象となる代表的な疾患は、筋萎縮性側索硬化症（ALS）や筋ジストロフィーなどの神経筋疾患、慢性閉塞性肺疾患（COPD）や肺結核後遺症による慢性の高二酸化炭素血症を伴う呼吸不全、肥満低換気症候群などである。在宅で続けるには、主治医の訪問診療、訪問看護（医師の指示書にもとづく）、医療機器業者による保守点検、停電など災害時の対策、家族への吸引手技の指導といった体制づくりが欠かせない。

2. ×b.  ケアプランは介護福祉士が作成する。

   介護保険の居宅サービスで使うケアプラン（居宅サービス計画）は、介護支援専門員（ケアマネジャー）が作成するのが原則である。ケアマネジャーは利用者の状態や希望を評価（アセスメント）し、要介護度ごとの支給限度額の範囲でサービスを組み合わせる。利用者本人や家族が自分で作る「セルフケアプラン」も制度上は認められている。一方、介護福祉士は入浴・排泄・食事などの介護を実際に行い、介護について指導する国家資格であり、ケアプランを作成する職種ではない。なお、要支援者の介護予防サービス計画は、主に地域包括支援センターが作成する。

3. ×c.  訪問介護には医師の指示書が必要である。

   医師の指示書が必要なのは訪問看護である。訪問看護では看護師などが医療的な処置や観察を行うため、主治医が発行する訪問看護指示書にもとづいて実施する。これに対し訪問介護（ホームヘルプサービス）は、訪問介護員（ホームヘルパー）や介護福祉士が身体介護（入浴・排泄・食事の介助など）や生活援助（調理・掃除・洗濯など）を行うもので、ケアプランにもとづいて提供される。医師の指示書は不要である。

4. ×d.  往診は計画的・定期的に行う在宅医療である。

   記述は往診ではなく訪問診療の定義である。訪問診療は、通院が困難な患者に対して診療計画を立て、同意を得たうえで定期的に（例：月2回）自宅などを訪れて診療するものである。往診は、急な発熱や容態の変化などで患者や家族から求めがあったときに、そのつど臨時に出向いて診療するものである。診療報酬のうえでも両者は別の項目として扱われる。

5. ×e.  通所リハビリテーションには医療保険が適用される。

   通所リハビリテーション（デイケア）は介護保険の居宅サービスである。要介護認定を受けた人が、介護老人保健施設・病院・診療所などに通い、理学療法士・作業療法士などによるリハビリテーションを受ける。利用する場合は介護保険が医療保険より優先され、ケアプランに組み込んで提供される。医療保険で行うのは、病院の外来で行う疾患別リハビリテーションなどである。