若者も高齢者も同じだけ亡くなった時代―年齢階級別死亡率のグラフが映す結核の戦後史

グラフの読み取り

図は1950年から2010年までの男性の死亡率（人口10万対）を、20〜24歳・40〜44歳・60〜64歳・80〜84歳の4つの年齢階級に分けて示したものである。読み取るべき特徴は次の3点である。 1. 1950年の時点で、20〜24歳・40〜44歳・60〜64歳の死亡率がいずれも人口10万対250前後で、ほぼ同じ高さにある。つまり若い世代でも高齢者並みに死亡している。 2. その後、若い年齢階級ほど急速に低下し、20〜24歳は1960年代前半、40〜44歳は1970年代後半にはほぼゼロ近くまで下がっている。60〜64歳も1980年代以降はほぼゼロに近づく。 3. 80〜84歳だけは1950年（約100）から上昇して1960年代半ばに約270のピークを迎え、その後は低下して2010年には人口10万対20前後となっている。

疾患を絞り込む考え方

最も決め手になるのは特徴1である。悪性新生物（がん）、糖尿病、脳血管疾患、急性心筋梗塞は、いずれも加齢とともに発症・死亡が急増する疾患であり、20歳代の死亡率が60歳代と同じ水準になることはまず考えられない。これに対し、感染症は若年者にも高齢者にも起こり、治療手段がなければ年齢を問わず死亡する。かつて「亡国病」と呼ばれ、1950年当時の日本の死因第1位であった結核は、まさにこのパターンに当てはまる。 特徴2は、1950年前後から普及したストレプトマイシンなどの抗結核薬による化学療法、BCG接種、結核予防法（1951年全面改正）に基づく健康診断・患者管理、生活水準や栄養状態の改善によって、結核死亡が急減したことを反映している。 特徴3の高齢層の遅れたピークは、若い頃に結核菌に感染した人が多い世代（結核のまん延期に青壮年期を過ごした世代）が高齢になり、加齢や合併症による免疫力の低下で潜在していた感染が再燃（内因性再燃）して発病・死亡したためと考えられる。若年層で新規の感染・死亡が減っても、既感染者の多い世代が高齢になるまでは高齢者の死亡が残る、という結核らしい推移である。 以上から、この疾患は結核である。

日本の主要死因の変遷

・1950年頃まで: 結核が死因第1位（1950年は粗死亡率146.4）。 ・1951〜1980年: 脳血管疾患が第1位。 ・1981年以降: 悪性新生物が第1位。心疾患は1985年以降おおむね第2位。 ・近年は老衰・肺炎・脳血管疾患などが上位を占め、高齢化の影響が大きい。

結核対策の歴史

・1951年に結核予防法が全面改正され、健康診断、BCG接種、患者登録・医療費公費負担などの体系的な対策が進められた（同法は2007年に感染症法へ統合された）。 ・ストレプトマイシン（1940年代後半から導入）、イソニアジド（1950年代）、のちにリファンピシンを含む多剤併用療法が確立し、死亡率は急減した。 ・現在の結核は、高齢者、とくに若い頃の既感染者が再燃して発病する例が多いのが特徴である。一方、外国出生の若年患者の割合が増えていることも近年の課題である。日本の罹患率は2021年に人口10万対10を下回り、WHOの定義する「低まん延国」となった。

粗死亡率と年齢調整死亡率

粗死亡率は人口構成（高齢化）の影響を受ける。悪性新生物の粗死亡率が上昇し続けているのは主に高齢化のためで、年齢構成を補正した年齢調整死亡率は1990年代後半以降むしろ低下している。年齢階級別死亡率は年齢の影響を除いて推移をみることができるため、本問のような図では各年齢の死亡率の水準と推移を比べることが重要である。