指示書がなければ始まらない―在宅ケアの「医療系」と「福祉系」を見分ける

正解はbです

選択肢考察

1. ×a.  自宅改修

   手すりの設置、段差の解消、滑りにくい床材への変更、引き戸への取り替え、洋式便器への交換などの小規模な住宅改修は、介護保険の「居宅介護住宅改修費」の対象となる。要支援・要介護認定を受けた人が、ケアマネジャーなどに相談して理由書を添え、事前に市町村へ申請する仕組みである。支給限度基準額は原則として1人あたり20万円で、そのうち所得に応じて7〜9割が給付される。医師の指示書は必要とされない。

2. ○b.  訪問看護

   訪問看護は、看護師などが居宅を訪問し、病状の観察、服薬管理、点滴や経管栄養・膀胱留置カテーテル・在宅酸素などの医療処置、褥瘡の処置、終末期ケアなどを行うサービスである。これらは診療の補助にあたるため、医師の指示が不可欠であり、主治医が患者の同意を得たうえで、患者が選んだ訪問看護ステーションへ「訪問看護指示書」を交付することで開始される。指示書の有効期間は最長6か月である。急性増悪や退院直後などで頻回の訪問が必要な場合には「特別訪問看護指示書」が交付され、原則14日間、医療保険で連日の訪問が可能になる。介護保険・医療保険のいずれで提供される場合も指示書が要件である。

3. ×c.  訪問介護

   訪問介護（ホームヘルプサービス）は、訪問介護員（ホームヘルパー）や介護福祉士が居宅を訪問し、入浴・排泄・食事などの身体介護や、調理・洗濯・掃除などの生活援助を行う福祉系サービスである。ケアマネジャーが作成するケアプランに沿って、本人・家族、サービス提供責任者、ケアマネジャーが連携して内容を決める。医療行為は原則として行わないため、医師の指示書は不要である。

4. ×d.  通所介護

   通所介護はいわゆるデイサービスの正式名称である。利用者が日帰りで施設に通い、入浴・食事の提供、レクリエーション、機能訓練などを受ける福祉系サービスで、利用者の社会的孤立の解消や家族の介護負担軽減も目的とする。要介護者はケアマネジャーが作成するケアプランに、要支援者は地域包括支援センターなどが作成する介護予防ケアプランに基づいて利用する。医師の指示書は必要ない。

5. ×e.  通所リハビリテーション

   通所リハビリテーション（デイケア）は、介護老人保健施設、病院、診療所などに通い、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士によるリハビリテーションを受ける医療系サービスである。事業所の医師が診察して指示を出し、医師や療法士が必要に応じて居宅を訪問して生活環境や心身機能を評価し、通所リハビリテーション計画を作成する。つまり医師の関与は必須だが、それは事業所内の医師による指示であり、主治医が外部の事業所に交付する指示書を要件とする訪問看護とは仕組みが異なる。本問の「医師の指示書が必要なもの」には該当しない。