「誰に効いたか」で見抜く―ハイリスクアプローチの効果を測るものさし

集団の疾病予防の戦略には、ハイリスクアプローチとポピュレーションアプローチの2つがある（英国の疫学者Geoffrey Roseが体系化した考え方）。 ・ハイリスクアプローチ：疾病を発症する危険の高い人（ハイリスク者）をスクリーニングなどで選び出し、その人たちに絞って治療や指導を行う方法 ・ポピュレーションアプローチ：危険度の高低にかかわらず集団全体に働きかけ、リスク因子の分布全体を低い方へずらす方法 本問では、脳卒中予防のため高血圧に介入する場面でハイリスクアプローチを採る。この場合の対象は「高血圧域にある者」であり、介入の中身は、健診などで高血圧者を見つけて受診を勧め、降圧治療（生活指導や降圧薬）を受けさせることである。したがって、介入の効果を最もよく反映する変化は、対象である高血圧者のうちで実際に治療を受ける人が増えること、すなわち降圧薬を服用する者の割合の増加である。 判断のコツは、各選択肢について「誰に対する変化か（対象がハイリスク者に限定されているか）」と「その変化が介入によってもたらされたものか」の2点を確認することである。集団全体の平均値の変化はポピュレーションアプローチの効果指標であり、正常血圧者の変化や、介入を受け入れなかった者の変化はハイリスクアプローチの効果とはいえない。

ハイリスクアプローチ

・対象：危険因子を多く持つ、発症リスクの高い者 ・利点：対象が明確で、個人への介入の動機付けがしやすい。対象者一人ひとりが得る利益が大きい。費用対効果の面で効率がよい ・欠点：スクリーニングが必要。対象者の発見・受診につながらない人が残る。集団全体としての疾病減少効果は限られる（発症者の多くは、実は中等度リスクの多数の人から出るため） ・例：特定健康診査で見つかったメタボリックシンドロームの者への特定保健指導、高血圧者への受診勧奨と治療

ポピュレーションアプローチ

・対象：集団全体 ・利点：危険因子の分布全体を低リスク側へ移動させ、集団全体での発症数を大きく減らせる可能性がある ・欠点：個人が得る利益は小さく（予防のパラドックス）、個人の動機付けが弱くなりやすい ・例：減塩キャンペーン、たばこ税の引き上げや受動喫煙防止の法規制、健康日本21などの健康づくり運動

予防のパラドックス

集団全体に大きな利益をもたらす予防策は、個々人にとってはわずかな利益しかもたらさないという現象。多数の人がわずかにリスクを下げることで、集団全体の発症数は大きく減る。 両アプローチは相反するものではなく、組み合わせて用いることが重要とされる。