輸血は「ゼロリスク」ではない―製剤の目的と安全対策を総整理

正解はbです

選択肢考察

1. ×a.  口頭での同意が必要である。

   誤り。厚生労働省の「輸血療法の実施に関する指針」では、輸血の必要性、使用する製剤の種類と量、副作用・感染症のリスク、自己血輸血などの代替手段、救済制度などについて説明し、文書で同意を得ることとされている。同意書は患者に交付するとともに診療録に保存する。口頭の同意だけでは不十分である（生命に関わる緊急時の対応は別途考慮される）。

2. ○b.  新鮮凍結血漿の適応は凝固因子の補充である。

   正しい。FFPは献血血液から分離した血漿を凍結保存したもので、凝固因子を含む。投与の目的は凝固因子の補充であり、複数の凝固因子が低下した病態（肝障害による凝固障害、播種性血管内凝固〈DIC〉、大量輸血に伴う希釈性凝固障害など）で、出血している場合や観血的処置を行う場合に適応となる。PT・APTTの延長やフィブリノゲン低値が投与判断の目安となる。一方、循環血漿量の補充や低アルブミン血症の是正、栄養補給を目的とした投与は不適切である。なお、血栓性血小板減少性紫斑病（TTP）に対する血漿交換の置換液としても用いられる。

3. ×c.  白血球除去フィルターは輸血後GVHDを予防できる。

   誤り。輸血後GVHDは、製剤中の供血者リンパ球が受血者の体内で排除されずに増殖し、受血者の組織を攻撃する病態で、発症するとほぼ致死的である。白血球除去フィルターでは白血球を完全には除去できないため、予防手段としては不十分である。確実な予防法は、赤血球製剤や血小板製剤に15〜50Gyの放射線を照射してリンパ球の増殖能を失わせることである。白血球除去の主な目的は、発熱性非溶血性輸血副作用、HLA抗体産生（血小板輸血不応の原因）、サイトメガロウイルス感染の予防である。

4. ×d.  血小板数5万以下の場合は濃厚血小板輸血の適応である。

   誤り。血小板輸血の適応は血小板数だけでなく、出血症状の有無、原因疾患、観血的処置の予定などから総合的に判断する。一般に血小板数が5万/μL程度あれば重篤な出血はまれで、活動性出血がなければ輸血は不要である。造血不全や化学療法後などで予防的に投与する目安は1万〜2万/μL以下とされる。5万/μL前後は、活動性出血を伴う場合や手術・侵襲的処置を行う場合に目標とされる値である。また、免疫性血小板減少症（ITP）やTTP、ヘパリン起因性血小板減少症（HIT）では、原則として予防的血小板輸血は行わない。

5. ×e.  PCR法検査の導入以降，輸血後HIV感染症は認められていない。

   誤り。日本ではPCR法などを用いた核酸増幅検査（NAT）が1999年に導入され、ウインドウ期（感染後に抗体が陽性化するまでの期間）は大幅に短縮した。しかし感染直後でウイルス量が検出限界に達していない血液はNATをすり抜ける可能性があり、実際にNAT導入後も2003年と2013年に輸血によるHIV感染例が確認されている。その後、NATを個別検体で行う方式に変更されるなど感度向上が図られているが、輸血感染症のリスクは完全にはなくならない。