下がって、また上がる―高齢化が描く「粗死亡率」のV字カーブ

グラフは日本、アメリカ、ドイツ、スウェーデンの4か国について、ある比率の1947年から2005年までの実績（実線）と2045年までの予測（点線）を示している。縦軸は人口1,000人当たりの人数（‰、パーミル）で、目盛りは5〜15の範囲である。

グラフの読み取り

・日本：1947年には約14〜15と高いが、1950年代にかけて急激に低下し、1970年代後半〜1980年代前半に約6と最低になる。その後は上昇に転じ、2005年には約8.5〜9に達し、予測では2045年に約14まで上昇して他国を上回る。 ・欧米3か国：期間を通じて約8〜12の範囲でほぼ横ばいに推移し、予測ではいずれも緩やかに上昇する。

考え方

人口1,000人当たりで表し、日本の値が一桁台になる人口動態の指標としては、出生率と死亡率が候補になる。次のように考えると死亡率と判断できる。 ① 実数による確認：2005年の値を約9とし、日本の総人口を約1億2,700万人とすると、1年間の人数は約110万人となる。これは当時の年間死亡数（2005年で約108万人）にほぼ一致する。一方、当時の年間出生数は約106万人であり、数値だけでは区別しにくいが、次の②③で判別できる。 ② 推移の形：戦後直後は衛生環境や栄養状態が悪く、結核などの感染症による死亡も多かったため値が高い。その後、生活環境の改善、医療の進歩、抗菌薬の普及などにより急速に低下した。1980年代以降は、人口の高齢化により高齢の死亡者が増えるため、粗死亡率（年齢構成を調整しない死亡率）が上昇に転じる。この「急低下のあと再上昇」という形は、日本の粗死亡率の推移と一致する。 ③ 将来予測：今後さらに高齢化が進むため、粗死亡率は上昇し続けると予測される。出生率であれば少子化により将来も低下または低い水準にとどまるはずであり、上昇するという予測とは合わない。 以上から、このグラフは死亡率（粗死亡率）の国際比較である。日本の高齢化は欧米諸国より急速に進むため、日本の死亡率は将来ほかの先進国を上回ると予測されている。

人口動態統計の主な指標

・出生率（粗出生率）＝ 年間出生数 ÷ 人口 × 1,000 ・死亡率（粗死亡率）＝ 年間死亡数 ÷ 人口 × 1,000 ・婚姻率・離婚率 ＝ 年間婚姻（離婚）件数 ÷ 人口 × 1,000 ・自然増減率 ＝ 出生率 − 死亡率 これらはいずれも人口1,000人当たりで表す。一方、乳児死亡率・新生児死亡率は出生1,000当たり、周産期死亡率は出産（出生＋妊娠満22週以後の死産）1,000当たりで表す。

粗死亡率と年齢調整死亡率

粗死亡率は人口の年齢構成の影響を強く受ける。高齢者の割合が多い集団ほど、健康水準が同じでも粗死亡率は高くなる。そのため、年齢構成の異なる地域や年次を比較する場合は、基準人口を用いて年齢構成の違いを調整した年齢調整死亡率を用いる。日本の年齢調整死亡率は長期的に低下しており、粗死亡率の上昇は健康水準の悪化ではなく、主に高齢化によるものである。

日本の人口動態の変化

・2005年に、戦後初めて年間死亡数が出生数を上回った（自然減）。その後、2007年以降は自然減が続いている。 ・年間死亡数は増加が続き、2023年には約157万人となった。一方、出生数は2023年に約73万人まで減少している。