「前にも気分が悪くなった」を次に活かす―造影剤アナフィラキシーの再発を防ぐ一番の手立て
第119回医師国家試験 E問題 第42問(連問)
国試問題にチャレンジ
連問の共通文
次の文を読み,41,42の問いに答えよ。 52歳の女性。腹部造影CT検査のために来院した。 現病歴:2週間前の健康診断で実施された腹部超音波検査で肝臓の結節性病変を指摘されたため,精査目的で受診した。医師から造影CT検査について説明を受け,静脈路確保後に腹部造影CT検査が施行された。造影CT検査前の意識は清明で,バイタルサインに異常は認めなかったが,検査を終了してから5分後に息苦しさと気分不快が出現した。 既往歴:脂質異常症で食事療法を行っている。 生活歴:会社で事務職をしている。夫と2人暮らし。喫煙歴はない。飲酒は機会飲酒。ペットは飼育していない。 家族歴:父が肺癌。 現症:意識レベルはJCSⅡ-10。身長160cm,体重56kg。体温35.0℃。脈拍112/分,整。血圧76/48mmHg。呼吸数28/分。SpO2 96%(room air)。毛細血管再充満時間は3秒である。冷感と皮膚の湿潤を認める。眼瞼結膜と眼球結膜とに異常を認めない。顔面に浮腫,胸腹部に発赤と腫脹を認める。心音に異常を認めない。発声は可能であるが,吸気性喘鳴を認める。
経過観察のために入院となったが,症状は消失し,翌日に退院した。入院中に病歴を再度聴取したところ,以前にヨード造影剤を静注した際に気分不快が出現したことが判明した。 この患者における有害事象の再発防止に必要なのはどれか。
- a.クリニカルパスを作成する。
- b.医療事故調査制度を利用する。
- c.医療安全支援センターを利用する。
- d.使用した造影剤の製薬会社に報告する。
- e.患者の診療録上の所定の位置に有害事象を記録する。
対話形式の解説
ドクター
医学生
ドクター
医学生
ドクター
医学生
ドクター
医学生
ドクター
医学生
ドクター
医学生
ドクター
医学生
ドクター
医学生
ドクター
医学生
ドクター
医学生
ドクターまとめ
ヨード造影剤投与直後に血圧低下、意識障害、顔面浮腫、吸気性喘鳴などが急速に出現した場合はアナフィラキシーショックであり、造影剤副作用の既往は次回の副作用を予測する最も重要な危険因子です。この患者個人の再発を防ぐために必要なのは、診療録のアレルギー・副作用歴欄など所定の位置に薬剤名・症状・重症度を記録し、関係する全職種が確実に参照できるようにすることです。クリニカルパスは診療の標準化の道具、医療事故調査制度は予期しない死亡・死産が対象、医療安全支援センターは苦情・相談の窓口、製薬会社やPMDAへの報告は医薬品全体の安全対策であり、いずれも個人の再発防止には直結しません。あわせて患者本人への説明やお薬手帳・アレルギーカードの活用、検査前問診での既往確認を徹底することが、医療安全の基本となります。
解答・解説
正解はeです
経過の整理
肝臓の結節性病変を精査するために腹部造影CT検査を受けた52歳の女性である。造影剤を投与してから5分後に、息苦しさ、意識レベルの低下(JCSⅡ-10)、頻脈と血圧低下(76/48mmHg)、末梢循環不全(毛細血管再充満時間の延長、皮膚の冷感・湿潤)、顔面浮腫、胸腹部の発赤・腫脹、吸気性喘鳴が急速に出現した。ヨード造影剤が引き起こしたアナフィラキシーショックと診断できる。治療後に症状は消失し、翌日退院した。入院中に病歴を聴き直したところ、以前にもヨード造影剤の静注後に気分不快が出ていたことがわかった。
何が問題だったか
過去の造影剤副作用は、次にヨード造影剤を使ったときの副作用を予測する最も重要な危険因子である。ヨード造影剤の添付文書でも、ヨードまたはヨード造影剤に過敏症の既往がある患者は禁忌とされている。本例では検査前にこの既往が把握されず、情報を生かせないまま同じ系統の造影剤が投与され、重篤な反応に至った。
設問の考え方
問われているのは、医療安全制度一般の知識ではなく、「この患者」に同じ有害事象を繰り返させないために何が必要かである。今回の反応と過去の反応を、診療録(カルテ)のアレルギー・副作用歴の欄など、誰が見ても確実に目に入る所定の位置に記録する。そうすれば、次に検査や治療を計画する医師、放射線科医、看護師、診療放射線技師、薬剤師が事前に気づき、造影剤を使わない検査に変えるなどの対策を立てられる。選択肢にある各制度は、目的や対象がこの状況に合っているかどうかで判断する。
選択肢考察
- ×a. クリニカルパスを作成する。
クリニカルパスは、特定の疾患や手術について、入院から退院までに行う検査・処置・治療・ケアを日を追って並べた標準的な診療計画表である。目的は医療の標準化と効率化、チーム内での情報共有、在院日数の適正化であり、患者一人ひとりの副作用歴を記録・伝達するためのものではない。そのため、この患者の造影剤アレルギーの再発防止には直接つながらない。
- ×b. 医療事故調査制度を利用する。
医療事故調査制度は、2015年10月に施行された医療法に基づく制度である。対象となるのは、その医療機関の医療従事者が行った医療が原因である(または原因と疑われる)死亡・死産のうち、管理者が事前に予期していなかったものに限られる。該当する場合、医療機関は医療事故調査・支援センターに報告し、院内で調査を行う。本例の患者は回復して退院しており、死亡事例ではないため対象にならない。また、この制度の目的は原因の分析と医療全体の再発防止であり、個々の患者に同じ副作用が起きるのを直接防ぐ手段ではない。
- ×c. 医療安全支援センターを利用する。
医療安全支援センターは、医療法に基づいて都道府県、保健所設置市、特別区などに設けられた相談窓口である。主な役割は、医療に関する患者・住民からの苦情や相談に中立的な立場で応じること、医療機関や住民に医療安全に関する助言や情報提供を行うことである。医療機関が個々の患者の有害事象の再発を防ぐために利用する仕組みではない。
- ×d. 使用した造影剤の製薬会社に報告する。
医薬品の副作用に関する情報を製薬企業や医薬品医療機器総合機構(PMDA)に報告することは、市販後の安全性情報を集め、医薬品全体の安全対策に役立てるうえで意義がある。医薬品医療機器等法でも、医療関係者は必要に応じて副作用を報告するよう求められている。しかし、報告しても、この患者が次に受診したときに担当者が造影剤アレルギーに気づけるわけではない。この患者個人の再発防止には直接つながらない。
- ○e. 患者の診療録上の所定の位置に有害事象を記録する。
診療録のアレルギー・副作用歴の欄など、決められた場所に「ヨード造影剤でアナフィラキシーショック」(使用した薬剤名、症状、重症度、日付も含む)と記録する。そうすれば、次回以降に誰が検査や治療を計画しても、事前にこの情報を確認できる。電子カルテでは、アレルギー情報を登録しておくと造影剤のオーダー時に警告が表示される仕組みもある。本例は過去の副作用歴が把握されていなかったために起きた事象であり、情報を確実に残して共有することが、この患者の再発防止に最も直接的で必要な対策である。
ヨード造影剤による副作用の危険因子
・造影剤副作用の既往(最も重要な因子) ・気管支喘息 ・その他のアレルギー疾患や薬物アレルギーの既往 ・β遮断薬の服用(アナフィラキシーが重症になりやすく、アドレナリンが効きにくい) 造影検査の前には、これらを問診とカルテで確認し、同意説明のときに副作用の可能性を伝える。
副作用歴がある患者に次回画像検査が必要になったときの対応
・造影剤を使わない検査(単純CT、超音波検査など)や、ヨード造影剤を使わない別の画像検査(MRIなど)で代用できないかをまず考える。ガドリニウム造影剤にも別途アレルギーのリスクがあるため、その既往も確認する。 ・どうしてもヨード造影剤が必要な場合は、利益と危険性をよく比べ、十分な説明と同意を得る。以前と異なる種類の造影剤を選ぶ、グルココルチコイドや抗ヒスタミン薬を前投薬として使うなどの対策が行われることがある。ただし、前投薬で重篤な反応を確実に防げるわけではない。救急カート、アドレナリン、酸素、気道確保の器具を用意し、急変に備えた態勢を整えて実施する。
副作用情報を共有する方法
・院内では、電子カルテのアレルギー欄への登録、オーダー時の警告表示、放射線部門のシステムとの連携などで共有する。 ・患者本人に説明し、薬剤名を伝え、お薬手帳への記載やアレルギーカードの携帯を勧める。他の医療機関を受診したときにも情報が伝わるようにするためである。 ・紹介状などで、かかりつけ医などほかの医療機関と共有する。
医療安全に関わる主な制度の整理
・医療事故調査制度: 予期しなかった死亡・死産が対象である。医療機関が医療事故調査・支援センターに報告し、院内で調査する。 ・医療安全支援センター: 都道府県などに設けられた窓口で、患者・住民からの苦情や相談に応じ、医療安全に関する情報を提供する。 ・医薬品・医療機器等安全性情報報告制度: 医療関係者が副作用などを国(PMDA)に報告し、医薬品全体の安全対策に活用する。 ・インシデント・アクシデント報告: 院内の報告制度で、事例を分析して組織としての再発防止策を立てる。本例でも、検査前に副作用歴を確認する手順を見直すうえで有用である。 ・クリニカルパス: 医療の標準化と効率化のための診療計画表で、安全対策の制度ではない。
POINT
・造影剤副作用の既往は、次回の副作用を予測する最も重要な危険因子である。検査前の問診で必ず確認する。 ・個々の患者の有害事象の再発を防ぐには、診療録の所定の位置(アレルギー・副作用歴の欄など)に記録し、関わる職種全体で共有することが基本である。 ・患者本人にも伝え、お薬手帳やアレルギーカードを使って、他の医療機関にも情報が伝わるようにする。 ・医療事故調査制度は予期しなかった死亡・死産が対象であり、医療安全支援センターは苦情・相談の窓口である。製薬会社やPMDAへの副作用報告は、医薬品全体の安全対策のための仕組みである。
