集団から喫煙が消えたら肺癌は何割減る？―人口寄与危険度割合を2ステップで解く

人口寄与危険度割合とは

人口寄与危険度割合（集団寄与危険割合、population attributable fraction：PAF）は、「集団全体で発生している疾病のうち、どれだけの割合がその曝露（ここでは喫煙）によるものか」を表す指標である。言い換えると、集団から曝露を完全に取り除いたとき、その集団の罹患がどれだけの割合減るかを示す。 求め方は二段階である。 ・人口寄与危険度（集団寄与危険）＝集団全体の罹患率－非曝露群の罹患率 ・人口寄与危険度割合＝人口寄与危険度÷集団全体の罹患率

計算過程

表の値を整理する。 ・喫煙あり（曝露群）：1,500人中40人が罹患 → 罹患率＝40/1,500 ・喫煙なし（非曝露群）：1,500人中10人が罹患 → 罹患率＝10/1,500＝1/150 ・集団全体：3,000人中50人が罹患 → 罹患率＝50/3,000＝1/60 ①人口寄与危険度 ＝50/3,000－10/1,500 ＝50/3,000－20/3,000 ＝30/3,000（＝1/100、10年間で100人に1人） ②人口寄与危険度割合 ＝（30/3,000）÷（50/3,000） ＝30/50 ＝0.60 よって答えは0.60である（小数第3位以下は生じないため、そのまま0.60と解答する）。

別の公式による検算

人口寄与危険度割合は、集団中の曝露者割合Pe と相対危険度RR を用いて次の式でも求められる。 PAF＝Pe（RR－1）÷｛1＋Pe（RR－1）｝ 本問ではPe＝1,500/3,000＝0.5、RR＝（40/1,500）÷（10/1,500）＝4 であるから、 PAF＝0.5×3÷（1＋0.5×3）＝1.5÷2.5＝0.60 となり、同じ値が得られる。

解釈

この集団で10年間に発生した肺癌のうち60％は喫煙に起因すると推定され、集団全員が禁煙していれば肺癌の罹患を6割減らせた計算になる。

コホート研究で用いる危険度指標の整理

2×2表を、曝露ありで罹患a・非罹患b、曝露なしで罹患c・非罹患dとする。曝露群罹患率Ie＝a/(a＋b)、非曝露群罹患率Io＝c/(c＋d)、集団全体の罹患率It＝(a＋c)/(a＋b＋c＋d)とおく。 ・相対危険度（RR）＝Ie÷Io 　曝露群が非曝露群の何倍罹患しやすいかを示す。因果関係の強さの指標。本問では4。 ・寄与危険度（AR、リスク差）＝Ie－Io 　曝露者において、曝露によって上乗せされた罹患率。本問では40/1,500－10/1,500＝30/1,500（＝0.02）。 ・寄与危険度割合（曝露群寄与危険割合）＝（Ie－Io）÷Ie＝（RR－1）÷RR 　曝露群の罹患のうち曝露が原因である割合。本問では30/40＝0.75（75％）。 ・人口寄与危険度（集団寄与危険）＝It－Io 　集団全体で、曝露によって上乗せされている罹患率。本問では30/3,000（＝0.01）。 ・人口寄与危険度割合（集団寄与危険割合）＝（It－Io）÷It 　集団全体の罹患のうち曝露が原因である割合。本問では0.60。

使い分けの考え方

・相対危険度は病因としての関連の強さを評価するのに適する。 ・寄与危険度・寄与危険度割合は、曝露している個人（曝露群）にとっての影響の大きさを示す。 ・人口寄与危険度・人口寄与危険度割合は、集団全体にとっての影響を示し、曝露の頻度にも左右される。相対危険度が大きくても曝露者がまれなら人口寄与危険度割合は小さく、相対危険度が中程度でも曝露者が多ければ大きくなる。そのため、公衆衛生施策（禁煙対策など）の優先順位を考えるときに重視される。

注意

寄与危険度割合（本問では0.75）と人口寄与危険度割合（0.60）は名称が似ているが、分母が「曝露群の罹患率」か「集団全体の罹患率」かが異なる。混同しないこと。