感染対策は「起きてから」では遅い―院内感染対策チーム〈ICT〉の素顔
第110回医師国家試験 C問題 第11問
国試問題にチャレンジ
院内感染対策チーム〈ICT〉で正しいのはどれか。
- a.薬剤師はチームに入らない。
- b.専従医師の配置が必須である。
- c.感染患者の治療に強制介入する。
- d.院内の感染症サーベイランスを行う。
- e.感染症アウトブレイクに際して結成される。
対話形式の解説
ドクター
医学生
ドクター
医学生
ドクター
医学生
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医学生
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医学生
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医学生
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医学生
ドクターまとめ
院内感染対策チーム(ICT)は、医師・看護師・薬剤師・臨床検査技師などで構成される多職種の常設チームで、院内感染対策委員会の方針を現場で実行する役割を担います。主な業務は院内の感染症サーベイランス、病棟ラウンド、マニュアル整備、職員教育、抗菌薬適正使用の推進、コンサルテーション対応であり、平時のベースライン把握がアウトブレイクの早期探知につながります。医師の専従は必須ではなく、主治医の治療に強制介入するのではなく助言・支援する立場である点も重要です。抗菌薬適正使用支援チーム(AST)との連携や、標準予防策・感染経路別予防策の理解とあわせて押さえておくと、研修医として感染対策に主体的に関わる土台になります。
解答・解説
正解はdです
院内感染対策チーム(ICT: infection control team)の構成と役割を問う問題である。
ICTとは
病院内で発生する感染症(医療関連感染)を予防し、発生時に拡大を抑えるため、病院長などの管理者のもとで実務を担う多職種の常設チームである。病院の意思決定機関である院内感染対策委員会が方針を決め、ICTがそれを現場で実行する、という位置づけで理解するとよい。
構成
感染症の経験をもつ医師、感染管理を専門とする看護師(感染管理認定看護師など)、薬剤師、臨床検査技師が中心となり、必要に応じて事務職員なども加わる。
主な業務
・院内の感染症サーベイランス(耐性菌の検出状況、血流感染・手術部位感染などの発生動向の継続的な監視) ・病棟ラウンド(定期的な巡回による感染対策の実施状況の確認と指導) ・感染対策マニュアルの作成・改訂 ・職員への教育・研修 ・抗菌薬の使用状況の把握と適正使用の推進 ・主治医からの感染症診療に関するコンサルテーションへの対応 ・アウトブレイク(集団発生)の早期探知と対応 これらを踏まえると、多職種で構成され、平時から常設され、主治医の診療に強制的に介入するのではなく助言・支援する立場で、サーベイランスを中核業務とする組織だと押さえれば正解を選べる。
選択肢考察
- ×a. 薬剤師はチームに入らない。
誤り。ICTは多職種チームであり、薬剤師は重要な構成員である。抗菌薬の使用量・使用状況の把握、届出制・許可制などによる使用管理、薬物血中濃度モニタリング(TDM)に基づく投与設計の支援、消毒薬の適正使用の指導などを担う。診療報酬上の感染対策向上加算の施設基準でも、医師・看護師・臨床検査技師とともに薬剤師の配置が求められている。
- ×b. 専従医師の配置が必須である。
誤り。ICTに感染症診療の経験をもつ医師が参加することは重要だが、医師が感染対策業務だけに従事する「専従」である必要はない。診療報酬の施設基準においても、構成員の医師・看護師のうちいずれか1名が専従であればよいとされ、実際には感染管理を専門とする看護師が専従となり、医師は他の診療業務と兼ねる「専任」として関わる形が多い。
- ×c. 感染患者の治療に強制介入する。
誤り。患者の治療方針を決定し責任を負うのは主治医である。ICTは主治医からの相談(コンサルテーション)に応じたり、サーベイランスや抗菌薬使用状況の確認で問題を見つけた際に助言・推奨を行ったりするが、主治医の治療に強制的に介入する権限はもたない。治療への直接的な強制力ではなく、教育・助言・支援を通じて感染対策や抗菌薬適正使用を推進する。
- ○d. 院内の感染症サーベイランスを行う。
正しい。サーベイランスとは、感染症の発生状況に関するデータを継続的・系統的に収集・分析し、その結果を現場に還元して対策に役立てる活動である。ICTは、MRSA(メチシリン耐性黄色ブドウ球菌)などの薬剤耐性菌の検出状況、カテーテル関連血流感染・人工呼吸器関連肺炎・手術部位感染などの発生率を監視する。平常時の発生水準(ベースライン)を把握しておくことで、増加をアウトブレイクとして早期に探知でき、対策の効果も評価できる。サーベイランスはICTの最も基本的な業務の一つである。
- ×e. 感染症アウトブレイクに際して結成される。
誤り。ICTは平時から常設され、日常的にサーベイランス、病棟ラウンド、教育、マニュアル整備などを行うことで感染の発生を予防する組織である。アウトブレイクが起きてから結成するのでは、ベースラインの把握や早期探知ができない。アウトブレイク発生時には、常設のICTが中心となって原因調査や拡大防止策を指揮する。
院内感染対策の組織
・院内感染対策委員会: 病院の方針決定機関。医療法に基づき、病院には院内感染対策のための委員会の設置が求められている。 ・ICT(感染対策チーム): 委員会の方針を現場で実行する多職種の実働チーム。 ・AST(抗菌薬適正使用支援チーム, antimicrobial stewardship team): 抗菌薬の適正使用を推進し、薬剤耐性菌の出現を抑えることを目的とするチーム。感染症専門医、薬剤師、臨床検査技師、看護師などで構成され、ICTと連携、または構成員が重なって活動する。
診療報酬上の位置づけ
ICTの設置は、感染対策向上加算(2022年度改定前は感染防止対策加算)の施設基準に組み込まれている。上位の加算では、一定の経験・研修要件を満たす医師・看護師・薬剤師・臨床検査技師でチームを構成し、医師または看護師のうち1名が専従であること、定期的な院内ラウンドを行うこと、地域の医療機関と連携してカンファレンスを行うことなどが求められる。
標準予防策と感染経路別予防策
ICTが現場で指導する基本は、すべての患者の血液・体液・排泄物などを感染性があるものとして扱う標準予防策(手指衛生、個人防護具の使用など)と、病原体に応じた接触予防策・飛沫予防策・空気予防策である。
POINT
・ICTは医師・看護師・薬剤師・臨床検査技師などで構成される多職種チームである。 ・平時から常設され、アウトブレイク時だけ結成されるものではない。 ・医師の専従は必須ではない。 ・主治医の治療に強制介入せず、コンサルテーション・助言で支援する。 ・主な業務はサーベイランス、病棟ラウンド、マニュアル整備、職員教育、抗菌薬適正使用の推進。
