「妊娠中にCTを撮ってしまった」―閾線量と時期で読み解く胎児被ばくの本当のリスク

正解はaです

選択肢考察

1. ○a.  胎児の奇形発生には閾〈しきい〉線量がある。

   奇形は器官を形づくる細胞が一定数以上失われることで生じる確定的影響であり、閾線量が存在する。国際放射線防護委員会（ICRP）などの見解では、器官形成期（受精後およそ2〜8週）における奇形発生の閾線量は約100 mGy（0.1 Gy）とされ、50 mGy 未満の被ばくでは奇形の発生率は増加しないと考えられている。通常の単純X線撮影による胎児線量はこれよりはるかに低く、腹部・骨盤CTでも多くは数十 mGy 以下にとどまる。

2. ×b.  妊婦の内部被ばくでは胎児への影響はない。

   内部被ばくとは、放射性物質を吸入・経口摂取・注射などで体内に取り込み、体内から照射を受けることである。母体に取り込まれた放射性物質の一部は胎盤を通過して胎児に移行し、また子宮に近い膀胱などに集まった放射性物質からは胎児が近距離で照射を受ける。代表例が放射性ヨウ素で、胎児の甲状腺は妊娠10〜12週ごろからヨウ素を取り込み始めるため、それ以降に母体が放射性ヨウ素を摂取すると胎児甲状腺が被ばくし、甲状腺機能低下症の原因となりうる。したがって妊娠中の放射性ヨウ素内用療法は禁忌とされている。内部被ばくでも胎児への影響は起こりうるので誤りである。

3. ×c.  妊娠早期の被ばくは人工妊娠中絶の適応となる。

   妊娠早期に被ばくしたという事実だけで人工妊娠中絶の適応になることはない。ICRP は胎児線量が100 mGy 未満であれば、放射線被ばくを理由とした妊娠中絶は正当化されないとしている。医療で行われる通常の画像検査で胎児線量がこの値に達することはまれであり、過剰な不安から中絶が選択されないよう、推定胎児線量を示して正しく説明することが重要である。また、受精後2週ごろまでの着床前期は「全か無か」の時期であり、妊娠が継続していれば奇形のリスクは増加しないと考えられる。なお、母体保護法で人工妊娠中絶が認められるのは、身体的・経済的理由で母体の健康を著しく害するおそれがある場合と、暴行・脅迫による妊娠の場合であり、胎児の異常そのものは適応として規定されていない。

4. ×d.  胎児の奇形発生リスクは妊娠後期の被ばくで高い。

   奇形が最も生じやすいのは器官が形成される時期、すなわち受精後およそ2〜8週（妊娠週数でおよそ4〜10週）の器官形成期である。妊娠後期には主要な器官の形成はすでに終わっているため、被ばくによって形態的な奇形が生じることはほとんどない。妊娠後期の被ばくで問題となるのは、閾線量のない確率的影響である小児期の発癌（白血病など）のリスクであり、奇形ではない。

5. ×e.  出生後の精神発達遅滞の発症リスクは妊娠後期の被ばくで高い。

   精神発達遅滞の感受性が最も高いのは、大脳皮質のニューロンが増殖し所定の位置へ移動する受精後8〜15週であり、次いで16〜25週でも低いながらリスクがある。原爆胎内被爆者の追跡調査で示された知見であり、受精後8〜15週では閾線量はおよそ300 mGy（0.3 Gy）程度と推定されている。受精後26週以降の妊娠後期には大脳の基本構造の形成がほぼ終わっているため、精神発達遅滞のリスクはむしろ低い。